これから資産形成を目的に投資を始める人にとって、いつ投資を始めるべきかというのが投資を始められない原因にもなっているはず。この記事では過去の株価暴落の歴史を振り返るとともに、2019年以降いつ投資を開始するべきかについて解説していきます。

この記事でわかること
  • 株価暴落の歴史を知ることができる
  • 本質的に投資を始める時期がわかる




株価大暴落の歴史を振り返る

1929年の株価暴落(ウォール街大暴落)

1929年10月24日に起きたウォール街大暴落は約89%の下落率を記録した世界恐慌。原因は第一次世界大戦後、急速に発展し続けてきたアメリカ経済において株が売れすぎているにも関わらず物は売れない過剰な需要と供給、そして欧州経済が回復してきたことによるものです。

この状況に不安を感じた投資家が株式を売却、銀行預金の引き出しが殺到したことにより、株価は暴落、銀行や工場は倒産し、失業率も25%を記録するなど恐ろしい事態となっていきました。


1987年の株価暴落(ブラックマンデー)

1987年10月19日に起きたブラックマンデーは香港ハンセン株価指数が45%下落となり、ダウ平均は31%下落するなど、世界19カ国で20%以上を上回る下落率を記録しました。原因はアメリカ財政収支と貿易収支の赤字です。

1980年代のアメリカはオイルショックの影響により失業率も高く、経済が停滞と物価上昇という状態(スタググレーション)に陥っており、当時の大統領レーガンの政策により減税や軍備増強を実施するも財政状況は赤字を拡大し続けたことにより大暴落が始まります。


2008年の株価暴落(リーマンショック)

2008年9月15日にリーマン・ブラザーズが経営破綻したことより、前年比60%の下落率を記録。

原因は高金利な住宅ローン(サブムライムローン)が破綻したこと。アメリカ不動産の価格高騰をエサに高金利なローンを組む人が急増したが、住宅バブルの崩壊により支払いが遅れたり回収できない事案も続出。アメリカ中の投資銀行の経営が急速に悪化し、リーマン・ブラザーズも経営破綻に追い込まれました。投資銀行が関与する世界中の株式にも大きな影響がでたことにより、リーマンショックは世界恐慌にまで発展しています。


今後の株価大暴落予想

失われた10年

失われた10年とは低迷した経済が回復するまでの時間を指す言葉。各国の市場において使われており、実際には10年以上(20年や30年)かかる場合もあります。代表的な例で言えば、世界大戦後のアメリカやイギリス経済や日本で言えば1992年から2002年までの市場停滞期が用いられます。

過去の日経平均株価を見れば、2002年以降2019年までに途中リーマンショックの影響を受けたものの日本経済は成長をし続けてきました。

失われた10年

過去の経済的な歴史を遡れば、そろそろ経済的な危機が発生し、株価が暴落する可能性もあるというのが多くのアナリストの見方です。


2019年の暴落リスク

日本の株式市場に限らず、最近の世界経済に大きな影響を与えているのは「米中通商交渉」と「アメリカの金融政策」であることは間違えありません。国有企業を優遇し、アメリカ企業に対してネット障壁を立てている中国政府をアメリカがどのような施策で交渉していくのか、2019年6月時点では追加関税を強行することが有力視されています。

追加関税以外でも今後のアメリカの金融政策と米中通商交渉によってアメリカや日本経済も衰退していく未来は想像しやすくなっています。どのタイミングで株価に影響がでるかはアメリカ政府の動向をチェックするほかありません。


大暴落は最高の投資時期

ウォーレン・バフェットも大量購入

投資の神様と言われるウォーレン・バフェット氏は2008年のリーマンショック時に多くの株式を購入していくことで有名です。

たとえば、コノコフィリップスという石油会社の株式を2008年に3232億円分購入。その後、コノコフィリップスの株価は4年で3倍程度まで株価が上昇します。

コノコフィリップス

もうひとつ、バフェット氏はリーマンショックの時期にゴールドマンサックスも約5,000億円ほど購入しています。

ゴールドマンサックス株価

60ドル付近を推移していた株価は約10年で270ドル(4.5倍)まで上がっていきます。


投資とは安く買って高く売ること

バフェット氏の名言にもある通り、投資とは「安く買って、高く売る」ということが鉄則です。しかし、株価が安くなっている時に投資を開始するのは、簡単ではありません。株価が下がっている時は「さらに下がるのではないか」と推測してしまうからです。

投資で勝つためには冷静に株価を見極める能力と、不安を恐れずに下がっている株を購入する度胸が必要となります。


2019年の投資時期どうなる

1月の購入が最適

今まで説明した教訓を踏まえて2019年の日経平均株価を振り返ると、2019年1月は投資を開始するべき相場であったことがわかります。

日経平均株価

米中通商交渉により2018年12月に発生した大きな下落相場がその後4月まで回復していく様子が伺えます。ただし5月以降はトランプ大統領のツイッター発言等により、市場は低迷。


暴落を待ってから投資

今後は米中通商交渉により2018年12月のような暴落が起きる可能性は十分にあります。その時期に投資ができるよう今のうちから証券口座を作っておくことをおすすめします。

税金のかからないNISAや退避通過となりつつある仮想通貨投資もおすすめです。以下の記事を参考に投資を勉強してみてはいかがでしょうか。