任天堂(7974)は1947年京都市東山区にてかるた・トランプ類の製造販売会社「株式会社丸福」として創業を開始します。

1983年にファミリーコンピュータ(通称:ファミコン)の発売をキッカケにしして任天堂は現在主軸となるゲーム事業をスタートさせますが、2024年3月期時点での年間売上高の9割はNintendo Switchを中心としたゲーム専用機およびソフトウェアであり、映像コンテンツ(映画)収入やスマホゲームの課金収入およびグッズ販売等のその他の収入に関しては全体の1割以下となっています。

任天堂
出所:任天堂 2024年3月期決算説明資料

任天堂の将来性

任天堂の売上高推移を見ると、ハードウェアの発売とともに大きく成長してきた経緯があります。

任天堂


上記のような歴史があるからこそNintendo Switchの後継機種が注目されるわけですが、2024年3月期の本決算発表後、古川CEOが今期中にアナウンスを行う旨をXで投稿しました。



魅力的なソフトウェア

任天堂のハードウェアが売れるのは、スーパーマリオブラザーズを始めとした魅力的なソフトウェア作品が多いからに他なりません。

2024年3月期ではゼルダの伝説が記録的な大ヒットとなり、コロナ渦の時に世界中で話題となった「あつまれどうぶつの森」もまだまだ売上を伸ばしています。

任天堂
任天堂


2024年3月期は映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」も大成功したことにより、マリオ関連のソフトウェア売上が好調に推移したそうです。


ネットキャッシュが国内No1

企業が保有する現金や預金、短期保有の有価証券の合計から有利子負債を差し引いた実質的な手元資金を意味するネットキャッシュですが、国内の上場企業約4,000社のうち、任天堂のネットキャッシュはぶっちぎりの1位となっています。


ネットキャッシュが大きくなる理由としては、根本的に稼ぐ力がある(業績が良い)ことに加えて、将来への不安に対抗するための施策となります。

ゲーム業界というのは、トレンドが激しく話題となるハードウェアもソフトも人気は長続きしません。

とくにスマートフォン向けのゲームはそれが顕著ですが、パズドラ、モンスト、ウマ娘なども人気となった当初は企業の売上高を爆発的に成長させますが、数年経つとその売上は落ち着いてしまいます。

2021年2月にウマ娘をリリースしたサイバーエージェントのゲーム事業の売上推移は以下の通りです。

サイバーエージェント
出所:サイバーエージェント

ゲーム業界ではヒット作を作るのが難しく、ヒット作を作る事が出来ずに資金難に陥ると倒産してしまうため、ネットキャッシュが多いほど開発期間を延命させることが出来ます。

企業として安心してゲーム開発に取り組める環境を用意できるため、ネクソンやバンダイ、カプコン、スクエニなど大企業ほどネットキャッシュ・自己資本比率を大きくする傾向があり、ネットキャッシュが多いゲーム企業ほど投資家も安心します。


新卒が辞めない

一般的な新入社員の定着率は70%程度で新入社員の3割は3年以内に退職するケースが多い中、任天堂の新卒定着率(2019年4月~2022年4月)は98.8%という結果が出ています。

離職率が低い理由は以下の通りです。

  • 平均年収988万円
  • 福利厚生が充実している
  • 有給休暇の消化率も高い
  • 育児に対しても手厚い
  • ゲームや書籍、旅行などに使えるポイントを社員へ付与する
  • 同性パートナーがいる社員には実際の婚姻と同等に扱うパートナーシップ制度を導入


人気となるゲームコンテンツを作るのは人なので、最終的には人が会社にとっての大きな資産となるはず。

優秀な人ほど任天堂に居続けてくれる仕組みがあるからこそ、ヒット作品が生まれる理由となります。


任天堂の株主還元政策

任天堂は配当金額を「営業利益の33%」「配当性向50%」いずれか高い方という、利益を積み上げるほど株主への還元を強化するルールがあります。

任天堂
出所:任天堂

業績が悪ければ配当金も減額されることとなり、2025年3月期は減益・減配の見通しです。

任天堂


任天堂の事業リスク

任天堂の事業リスクとしては繰り返しになりますが、ゲーム業界のトレンドが激しく飽きられやすいという点からヒット作品の売上高が継続しにくいということです。

そのためWiiやNintendo Switchのようなハードウェアも浸透すれば売上は減少傾向となり、後継機が期待されるようになります。

任天堂
任天堂


ゼルダの伝説のようなヒット作品が生まれたとしても10年、20年稼ぎ続けてくれるわけではないので、常にヒット作品を生み出し続けなくてはいけないというのが辛い部分です。

為替の影響

任天堂の海外売上高比率は78.3%(2024年3月期実績)と高く、為替の影響を大きく受けます。円安になれば追い風ですが、円高に傾いてしまうと年間1.6兆円を超える売上規模は下向きへの減速してしまうのでドル円レートに動きには目が離せません。

ちなみに2023年度の平均レートが1ドル = 135円だったのに対して、前期2024年度は1ドル=144円で推移したことにより、売上と利益を大きく底上げしました。

    <為替の影響額>
  • 売上高:+944億円
  • 営業利益:+350億円
  • 経常利益:+218億円(前年比+55.1%)


為替はこのぐらい大きく業績を左右する要因となりえます。

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