株式市場のアノマリーでは、7月以降の夏休み・お盆休みに入ると売買代金が少なく株価が動きにくい夏枯れ相場が起きると言われていますが、2022年以降の月間売買代金の推移（JPXより引用）を見ると、7月売買代金は減る傾向はあるものの売買代金の総額は増えている傾向があります。

今年2月から5月までの月間売買代金は110兆円を超えており、明らかに日本株売買が活発になっている傾向です。

今月の売買代金（日別）を見ると、平均で約3.2兆円を推移しています。

平均値から単純計算すると90兆円程度の月間売買代金となり、昨年7月の84兆円よりも6兆円多くなる見込みです。

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