東証の改革要請により日本の低PBR銘柄が話題となっています。

中でも配当利回り3%を超える銘柄は特に人気となり、あの著名投資家ウォーレンバフェットでさえも円建て社債発行へと踏み切り、日本株への投資を高めようとする動きが見受けられます。

高配当銘柄といえば、米国株にも沢山の高配当銘柄が揃っており、中でも高配当銘柄に焦点を当てたETFは昔から人気です。

今回は米国高配当ETFで特に人気の高い銘柄と日本の高配当株の人気銘柄について、過去のパフォーマンスを比較し、どちらの投資効率が高かったのかを検証してみたいと思います。

米国高配当ETF

米国の高配当ETFの中でも人気No1と言っても過言ではない銘柄、「VYM」を今回は採用します。

2006年11月に設定されたVYMはリーマンショックも乗り越えていますし、分配金利回りは3%を維持しつつ、資産評価額の成長が著しい銘柄です。高配当ETFにもかかわらず売却益まで期待できてしまう銘柄とあって投資家からの人気は絶えません。

そんなVYMに2007年から毎年120万円を一括投資し続けると、以下のような資産推移を辿ることになります。

※上記は過去の資産推移であり、未来を保証するものではないことは明記しておきます。

期間中の総投資額2,040万円に対して、2023年3月時点での資産評価額は4,760万円となりますので、運用益は+2,720万円となります。

配当金は2021年が109万円、2022年が102万円、2023年3月時点では年間配当23万円（1回のみ）という結果です。いずれも税引き後の配当額となります。

17年間で約2,000万円投資をして売却益で2,700万円、配当額は年間だと約100万円程度、累計配当額は734万円となるので、割と効率の良い投資と言えます。

リーマンショックやコロナショックを乗り切っていることを考えれば、かなり強い銘柄と言えるでしょう。

日本の高配当株

日本の高配当株で選んだのは、こちらも人気No1と言っても過言ではない「NTT」です。

これまでの連続増配期間は、脅威の12期。

時価総額は14兆円とまさにモンスター企業です。

そんなNTTへ先ほどと同様の条件のもと2007年から年間120万円を投資すると、以下のような資産推移を辿る結果となりました。

総投資額2,040万円に対して、資産評価額が5,188万円。

運用益は+3,148万円となります。

年間配当額は2023年時点で年間121万円、2022年は113万円の配当金を税引き後で受け取る結果となりました。

両者の結果をまとめると、以下の通りです。

結果だけを見ると、NTTの方が資産効率が良い結果となります。

ただ大きな差があるかというと、為替の影響もあって大差が開いているわけではありません。

分散されているVYMよりNTTへ同じ金額を投資し続けることは、心理的には難しい面もあり、リスクの高い投資方法とも言えますが、リスクを取った分だけの見合ったリターンがあるかというと、今のところ判断は難しそうです。

今回の結果的にはVYMが負けたことになりますが、NTTへ投資をする場合は他の高配当銘柄の投資を考えることも多く再現性などを考えると、VYMへの投資に軍配があがる気もしています。

どちらの投資に優位性があるかは、投資家の判断によってわかれるところですが、今回の結果が皆さんの参考になると嬉しいです。

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