つみたてNISAで初心者が即死する投資NG行動3選
つみたてNISAを始める際、気をつけてほしいことがあります。気づかずにその方法に手を出してしまうと、高確率で損をしてしまうNG行動がありますので、今回は3つ紹介していきます。
せっかく投資を始めるなら、最初から罠にハマらないよう知識をつけていきましょう。
国内株式へ投資すること
日本人が投資を始める際、投資先が日本の株式になりやすい傾向があります。
その結果は日本証券業協会のアンケートから見ても明らかです。
出典:日本証券業協会日本人だからこそ、海外の株式よりも日本株の方が親しみを感じますし、情報が取りやすく心理的な安全性があると勘違いしやすいかもしれません。とにかく、日本人は自分たちの国へ投資しやすい傾向があることは間違ありません。
なお個別株では、この傾向が顕著に現れます。
出典:日本証券業協会では、なぜ日本株式へ投資することが投資のNG行動へとつながるのか。
具体的なつみたてNISAの運用実績で比較していきます。
S&P500との比較
今回はつみたてNISA対象銘柄の中でも特に人気となる以下の商品で運用実績を比較します。
【対象銘柄】
<国内インデックスファンド>
ニッセイ日経225インデックスファンド<国内アクティブファンド>
ひふみ投信<海外インデックスファンド>
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
インデックスファンドとは、株式指数に連動した実績を目指すファンド(投資信託やETF)のことです。対してアクティブファンドは株式指数を上回る実績を目指すファンドとなります。詳しくは以下の記事をご覧ください。
では3銘柄の運用実績(基準価格)の推移を2018年7月から2022年9月末までを比較すると、以下の通りとなります。
米国株式のパフォーマンスが2022年9月末時点で+79.6%となる中、国内のインデックスファンドであるニッセイ日経225インデックスファンドは+24.0%しか成長しておらず、国内のアクティブファンドであるひふみ投信に至っては+3.6%ともうすぐで元本割れしそうな勢いです。
投資額が大きいほど利益差も大きくなるため、国内株に投資をした場合は米国株へ投資した場合と比べると相当な利益差が発生してしまう結果に陥りました。具体的な運用実績や利益差に関しては以下の記事にも書いておりますので、是非参考にしてみてください。驚くほどの利益差が出てしまいます。
アクティブファンドへ投資すること
2つ目のNG行動はアクティブファンドへ投資することです。
2022年5月に金融庁が発表した「資産運用業高度化プログレスレポート 2022」によれば、国内株アクティブファンド444本のうち、インデックスファンドを有意に上回った銘柄は35本しかなかったと伝えています。
出典:金融庁投資素人が444本ある投資信託の中から指定の35本を選ぶことが出来ますでしょうか。かなり難しい気もしますし、9割以上の日本株アクティブファンドがインデックスを下回るのであれば、最初からインデックスファンドへ投資する方が効率的だと私は考えます。
加えて、同レポートでは米国株アクティブファンド(国内の運用会社)がインデックスファンドを上回る実績を出した商品は1本もなかったと報告しています。
出典:金融庁つまり、国内であろうが、海外であろうが、日本企業が運用するアクティブファンドがインデックスファンドに勝つことはほとんどなかったという結果です。
これを踏まえて投資をするのであれば、アクティブファンドやテーマ型の投資信託は避けて、米国株や世界株などのインデックスファンドへ投資しておく方が勝率が高いことを意味するはずです(あくまでもか過去の結果を元にした考え方となります)。
焦ってスイッチングすること
ここまでの内容を踏まえると、現時点で日本株の投資信託へ投資している場合は「米国株インデックスファンドへ早く切り替えた方が利益が出そう」と考えるかもしれません。
ですが、現在投資をしている投資信託を解約して他の銘柄に切り替えること(スイッチング)をしてしまうと、さらに思わぬデメリットが発生します。
それはNISA制度の問題ですが、仮に今までつみたてNISAで投資をした資産を解約してしまうと、次投資する場合は年間40万円の投資額を超えた投資額が非課税の対象から外れてしまい、その後の利益を確定させる時に利益額に対して20%の税金支払いが義務付けられてしまいます。
運用額と利益額が大きくなるほど税金支払いは大きなデメリットになってしまうため、長期投資を考えている投資家にとってスイッチングの判断は非常に重要です。
一般的な考え方としては、スイッチングは避けて今までNISA枠を使って投資をした国内株の投資信託もしくはアクティブファンドは来るべき時(現金を使いたい時や老後資金)まで寝かせておき、現金化したいタイミングで資産を非課税で売却するのが得策です。