←読者の皆様へ、応援クリックをお願いいたします。機関投資家が暗号資産へ投資する可能性
世界中にある770の機関投資家を対象にした2022年の調査にて、約20%の機関投資家が「現在投資はしていないが、今後12カ月間で暗号資産への投資を検討すると思われる」と回答しました。
770の機関投資家が運用する資産総額は27.5兆ドル。日本円にすると、約3,785兆円となります。
仮に彼らの資産からわずか1%でも投資が進めば、37兆円もの大金が仮想通貨市場に流れ込みます。
2022年8月27日時点でのBitcoinの時価総額が53兆円しかありませんから、そこに37兆円がオンされれば、価格は急騰せざる得ないことが分かるはずです。
ビットコインETFが鍵
ただし、機関投資家が簡単に投資を開始すると、楽観視出来るわけではありません。
彼らの資産は元は他人から預かっている貴重な資産なわけです。それは国が国民から預かってる税金だったり、従業員の給料、生命保険料、学校への寄付金だったりします。
3カ月単位で投資成績を求められ、時には大きな出金にも対応しなければいけないとなると、価格変動が激しい暗号資産へ投資を開始するというのはハードルが高いこととなります。
また彼らが検討される項目としては暗号資産のセキュリティです。
取引所へのハッキングや機関投資家が安全に資産を保有し続けられるかという懸念があると思います。そのためには、ビットコインETFのように第三者がセキュリティを担保する仕組みがあれば投資は進みやすくなりますが、各国の法制度が前進をしなければいけません。
まとめ
何でも都合良くいくことなどありませんし、世の中が見通せないリスクがあるからこそ、そこにリターンも生まれると私は思っています。
仮にビットコインETFが世界で承認され、多くの機関投資家が暗号資産への投資を開始したのならば、大きなリターンを得られる可能性がありますが、そうならない可能性も十分あるわけです。
投資は自分の判断でやりましょう。
