厚切りジェイソン氏から学ぶ！米国の投資文化

昨日公開されたYouTube動画にて、今話題の厚切りジェイソンさんと後藤達也さんが出演されていました。

Twitterフォロワー数25万人を超える元日経記者の後藤さんが「今まで投資の経験がなかった」ことに驚きましたが、今回は厚切りジェイソン氏が教えてくれる米国の投資文化について、書いていきます。

日本が老後2,000万円なら米国は1億円必要

厚切りジェイソン氏によれば、年金や退職金のある日本では「老後2,000万円問題」と騒がれていますが、米国では政府の補償がない分、1億円ないとリタイアできないと言います。

米国では日本のような年金制度もなければ、退職金を支払う文化がありません。

老後の面倒は自分の財産で何とかしないといけないのが米国です。

そもそも、年金や退職金が充実していた日本では老後の心配をする必要がありませんでした。

だからこそ、今必要な資金を労働で稼ぎさえすれば「大丈夫」という感覚が日本の文化として根付いていったと考えられます。

ですが日本も少子高齢化、30年以上続いている経済の停滞によって、年金や退職金制度は急速に減少傾向となっています。

このような変化の時代においては投資をしてこなかった日本人が今、急に投資の勉強に力を入れ始めたことと関係してくるはずです。

厚切りジェイソン氏によれば、米国では入社した直後の入社手続きの中で「投資をしますか？」というチェックボックスにチェックを入れて投資を開始するのが当たり前だと言います。

米国の投資制度の中には「401k」という制度があります。

それを使って投資をすると、所得税が控除される仕組み（日本で言えば、確定拠出年金と似た制度）です。

401kは退職金口座と言われており、それを使って老後資金を積立ておかなければ、いつまでも労働から解放されない状態が続いてしまうと考えるのが米国人です。

企業の中には「マッチング」という仕組みがあります。

マッチングとは、従業員の401kへの投資額と同じ額を企業が積み立ててくれるという仕組みです。

これにより従業員は倍の速度で積立資金を作ることができます。

企業も優秀な人材を獲得する手段として、マッチングが広く利用されているそうです。

今回の厚切りジェイソン氏の話をまとめると、以下の通りです。

米国では、このような文化があるからこそ、株価が右肩上がりで上がり続けているかもしれません。

とにかく、日本も退職金や年金制度が手薄になれば、米国のように投資をしていないと老後生活は困窮しそうです。

厚切りジェイソン氏の話、勉強になります。