皆さん、こんにちは。Gazです。

コロナ以降、各国の中央銀行が発行した大量のお金が株式市場に大量に流れ込んだことにより、米国の株式市場は「株高傾向」「もうすぐバブルが弾ける」と言われることも少なくありません。

経済も株価も回復基調を見せている米国株市場ですが、先日はFOMCの発表によりテーパリング(金融緩和政策の段階的引き締め)が予想よりも早く行われると懸念し、多くの投資家は近々株式を手放す人が増える可能性を予想しています。

仮に米国市場がバブルだとすれば、それはいつ弾けるのか。今からできることは何かについて解説していきます。


過去の相場から予測

S&P500 annual returns

米国の代表的な株式指標となるS&P500の年間パフォーマンスを過去92年間に遡ってみると、大きく暴落したのは以下の5回です。

  • 1929 ~ 1932年:世界大恐慌
  • 1937 ~ 1941年:第二次世界大戦
  • 1973 ~ 1974年:オイルショック
  • 2000 ~ 2002年:ITバブル
  • 2008 ~ 2008年:リーマンショック

株価大暴落が起きる間隔は発生時から次の暴落発生時まで8年、36年、27年、8年と等間隔ではありませんが、平均だと18年毎に1回は過去に株価が暴落していますので、2008年から18年後となる2026年、もしくは36年後の2044年までに大きな株価暴落が起きても不思議ではありません。


参考となる指標「PER」

株価暴落を予想する上で重要となる指標の1つは「PER(株価収益率)」というチャートになります。本来は、個別銘柄の割高度合いを分析するのに利用するものですが、S&P500全体のPER(もしくはPrice Earning Ratio)を算出したチャートが存在します。

S&P500 PER 1871-2021
参照元:longtermtrends

上記は1871年から2021年までのS&P50のPERをチャートにしたものとなります。ちょっとわかりずらいですが、株価暴落局面ではこのPERが必ず急激に下がっていく傾向にありますが、下がる前の部分を見ていると急激に上がった後に下がっていることが多いはずです。

ちょっとわかりずらいかもしれませんので、2000年以降の相場でもう一度同じ説明をしていきます。

S&P500 PER 2000-
参照元:longtermtrends

上記は2000年以降のS&P500全体のPERとなりますが、2000年から2002年にかけて一気PERが上昇した後、チャートが急落するのがわかりますでしょうか?その後のリーマンショックも急激に上がった後に下がります。この傾向から読み取れることは、PERが急激に上昇するとその後株価が調整局面となり、株価暴落につながる可能性が高いということです。

PERという数字は 「PER = 時価総額 / 純利益」という計算式で求められます。企業の利益以上に株価(時価総額)が急激に上がってしまうと、株価はその後調整のために暴落する傾向が強いのです。

2020年以降、S&P500のPERは急激に増加し、2021年6月時点でPERが44倍を超えています。これは2000年に起こったITバブルの時(PER = 46倍)と近い数字になります。今年もしくは来年以降、さらにPERが上昇すれば同じような相場になることも考えられるということになります。


参考となる指標「為替」

株価暴落を予想する指標として気になるのが、ドル円相場です。日本円は海外投資家から安全資産(もしくは株価暴落時の避難先)として、見られる傾向があり、米国市場が暴落するとドル円相場が円高傾向に動きます。

ドル円チャート(長期)
参照元:lets-gold.net

上記は1971年から2021年6月までのドル円相場ですが、1973年(オイルショック)、2000年(ITバブル)、2008年(リーマンショック)時にドル円は円高傾向にチャートが下がっていることがわかるはずです。

そして直近のドル円相場ですが、2015年からゆっくりと円高傾向になっているのがわかりますでしょうか。2021年1月から現在までは1ドル = 103円台だった相場が110円まで上昇しましたが、それまでの5年間は超緩やかに1ドル = 125円から103円台まで下がっている状態でした。

もし今後、米国株が割高と判断され日本円に資産を移し始めると円高傾向はさらに加速することになるので、今後のドル円相場にも注目です。


参考となる指標「市場比較」

では、最後となる3つ目の指標は「主要取引所別の株式売買代金推移」について解説します。野村資本市場研究所がまとめた資料によれば、米国の株式市場(ニューヨーク証券取引所とナスダック市場)はロンドンや東京証券取引所と比べると、以上なスピードで売買代金が加速しています。

主要取引所の売買代金推移
参照元:野村資本市場研究所

米国の次に成長率の高い市場は上海証券取引所と韓国証券取引所となっています。今後もし米国市場の売買代金が伸びにくい事態になれば、次に拡大するのはこれらの市場になる可能性があります。

主要取引所の売買代金推移
参照元:野村資本市場研究所

ちなみに、2021年2月時点での市場規模(時価総額)は東京が696兆円に対して、上海695兆円、香港717兆円、インド271兆円、韓国219兆円、台湾168兆円、シンガポール68兆円となっています。

今回の資料で答えは出ませんが、米国市場が飽和した場合、次はどの市場に資本が流れるかを想像することも投資家として重要です。



今回は以上となりますが、これらの暴落予想を踏まえた上で、行動すれば良いかと言うと、それはよく言われることですが「暴落前提で考える」ということです。

今のポートフォリオが暴落しても生き抜くことができるのか、これから投資する投資先は暴落しても次の暴落までに十分成長できるか、現金と資産の比率は暴落を耐えられるのか、など、すべて暴落ありきで投資判断を行なっていくことが、投資を成功させる(失敗させない)方法だと思います。


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