
仮想通が終わりと言われる理由
仮想通貨が終わりと言われる理由は相場やビットコイン価格だけではありません。
この記事では他の角度からも仮想通貨が終わっているのかを説明していきます。
チャートから読み解く仮想通貨の終わり
2018年1月に市場最高の時価総額8,228億ドル(約91兆円)を記録後、仮想通貨市場は大きな下落相場へと転がり落ちて2019年3月時点では時価総額1,347億ドル(約15兆円)まで下がっていきます。
ピーク時と比較した場合、時価総額の下落率は83%.
約1年間で1万円の価値が1,600円となってしまったことが、仮想通貨が終わりと言われる所以です。
Google検索から読み解く仮想通貨の終わり
「仮想通貨」「ビットコイン」のGoogle検索数は2018年1月に比べて約5分の1以下となったことも仮想通貨が終わりと言われる理由です。
仮想通貨の下落トレンドとともに市場退場者が増え、投資家の興味や関心が消えていく様子が、Google検索数から読み取ることができます。
規制から読み解く仮想通貨の終わり
2018年1月、コインチェックのNEM流出事件で約26万人の仮想通貨資産が不正に盗まれたことにより、仮想通貨市場は大きく減退していきます。
この事件により、安全だと考えられていた仮想通貨取引所であっても悪意のあるハッカー次第では顧客資産が盗まれるというイメージが蔓延し、仮想通貨市場からの退場者を増やしていきました。
関連記事:コインチェックNEM流出事件まとめ
この事件は各国の金融当局への影響も大きく、2018年以降日本では仮想通貨交換業を取得できた企業は1社(コインチェック)のみで、アメリカでもビットコインETFの申請がことごとく却下されており、合法的に新しい仮想通貨プラットフォームを作ることは現状では難しくなっています。
税法から読み解く仮想通貨の終わり
仮想通貨投資は他の金融商品よりも大きな税金をかけられているため、市場への参入者が増えないと言われています。
特に日本では、仮想通貨に関する利益は最大で55%もの課税義務が発生します。
またコンビニでおにぎりやお菓子を仮想通貨で購入(少額決済)した分を確定申告に記載し、納税しなければならない面倒さが仮想通貨を遠ざける要因の1つにもなっています。
技術的な問題から読み解く仮想通貨の終わり
2017年11月から2018年1月にかけてビットコインの送金手数料が3,000円を超える金額となったことがあります。
1,000円の飲食代を決済すると、送金手数料で3,000取られるという何とも耐え難い手数料が発生してしまっていたのです。
ビットコインには利用者が増加すると取引処理が追いつかず送金が遅延したり、送金コストが暴騰するという現象(スケーラビリティの問題)が起こります。
現在ではスケーラビリティ問題を解決するための技術検討され、日々技術革新が進んでいます。
ですが、一般の方々で送金についての技術を理解されている方はまだ少なく、送金も高いというイメージが仮想通貨を終わらせた要因と考えられています。
仮想通貨の終わりは過去にもある
2017年から2018年に起きたような仮想通貨相場は過去にもあります。
過去のチャートを遡ることで、歴史は繰り返されていることを知るべきです。
2014年の仮想通貨の終わり
2013年7月、ビットコインは徐々に価格を上げ、5ヶ月後には過去にないほどの成長を見せていました。
ビットコインの上昇率は2013年7月(68ドル)と12月(1,122ドル)を比較すると、わずか半年間で16倍もの成長率を記録。
その後マウントゴックス(Mt.Gox)取引所の事件よって、市場が大きく後退していく様子は、まるで2018年に起きたコインチェック事件によって仮想通貨市場が大きく後退した現象とよく似ています。
仮想通貨が終わりではない理由
2014年と2017年に大きな仮想通貨バブルを経験した仮想通貨市場。
歴史が繰り返される可能性は高いとされています。
利用者は急増、仮想通貨は終わりではない
出典:【blockchain.com】Confirmed Transactions Per Day(ビットコイン取引件数の推移)
2018年はコインチェック事件以降、ビットコインの取引件数は急落していますが、その後すぐに取引件数は回復し、上昇傾向だということがわかります。
出典:【blockchain.com】Blockchain Wallet Users
さらにビットコインのウォレット(口座)件数を見れば、一定の成長率を記録し、世界中に着実にビットコインが浸透しています。
取引件数、口座件数ともにビットコインは実際に利用している方が増えいているため、また同じように相場が戻ってくる可能性は時間の問題とも言えます。
技術は進化、仮想通貨は終わりではない
仮想通貨のスケーラビリティ問題を解決すると言われている「ライトニングネットワーク」
ライトニングネットワークは2019年以降も発展し、技術的にはプラットフォームを確立する一歩手前まで来ています。
ライトニングネットワーク、ここしばらくノード数が400前後、チャネルは一時1000を割って、伸び悩んでいたのですが、昨日から爆発的に成長。
— ビッグストーン ⚡️⚡️ Bigstone (@bigstonebtc) 2018年2月8日
ノード数500。チャネル数1400を超えました。 pic.twitter.com/bqhEBmovEY
BTCのライトニングネットワークもあと1年すればだいぶ普及しそうだな。
— DEG(デグ) (@DEG_2020) 2019年1月23日
めちゃ簡単にウォレットつくれた。 pic.twitter.com/jEMBpPowfO
ライトニングネットワークのような技術が今後もたくさんでてきますが、新しい技術が普及すれば仮想通貨は再度大きな価格変動を見せるでしょう。
規制が変われば、仮想通貨は終わりではない
仮想通貨に関する法律は、将来改定されて金商法のような法律ができる可能性が高いと言われています。
金商法のような法律が適応されれば仮想通貨取引所を規制するルールが厳しくなる一方で、利用者の税制負担は「分離課税」などによって軽減される可能性が高まります。
税制や法律が変われば、2017年4月に起きた資金決済法改正のように大きな仮想通貨ブームが再来する可能性も高いと言えます。
2019年仮想通貨は終わりではないと言えるか
ビットコイン価格は大きく下落するなど、他の仮想通貨の時価総額も大きく暴落している中でもビットコイン投資への参入者は2018年以降も増え続けています。
ただし、将来仮想通貨市場が大きく成長するためには、いくつかのきっかけが必要となるはずです。
それは日本やアメリカ、中国での法改正やビットコインETFなど新しく画期的な仮想通貨プラットフォームの誕生で達成されるはずです。
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仮想通貨に限らず、投資の鉄則には「安い時に買って、高い時に売る」というものがあります。
仮想通貨市場が下落している今は、投資チャンスとも言えます。
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