仮想通貨バブルが崩壊する理由

この記事では以下の悩みや疑問を解決していきます。

    「仮想通貨バブルが崩壊する理由は？」
    「過去にも仮想通貨バブルは起きている？」
    「仮想通貨バブルは再来する？」

もくじ（コンテンツ）








仮想通貨バブルとは

バブル（bubble）は泡を表す英語ですが、経済的な意味で使われるバブルは金融商品の高騰トレンドが終わり、一気に暴落すること（高騰ブームが泡のように弾けてすぐになくなるイメージ）を意味します。

仮想通貨バブルとは、一気に高騰した仮想通貨の上昇トレンドがなくなり、その後一気に急落した状態を呼ぶことが一般的です。


仮想通貨バブル崩壊理由

仮想通貨のバブルが崩壊したと言われる理由はいくつかあり、複数方向からご紹介していきます。


チャートから読み解く仮想通貨バブル崩壊

グローバルチャート

仮想通貨の市場規模は2018年1月をピークに大きな下落トレンドが発生しました。


ピーク時の時価総額は8,228億ドル（約91兆円）。

2019年3月10日時点の時価総額1,347億ドル（約15兆円）と比較すると、下落率は83%となっています。


約1年間で1万円の価値が1,600円になるわけですから、仮想通貨はバブルが崩壊したと言われる所以です。


Google検索から読み解く仮想通貨バブル崩壊

google検索数

「仮想通貨」「ビットコイン」のGoogle検索数はピーク時に比べて約5分の1以下となっています。

2017年1月までは多くの方に検索されていた仮想通貨ですが、下落トレンドとともに市場退場者が増え、投資家の興味や関心が消えていく様子が、Google検索数から読み取ることができます。


この状況を見て、仮想通貨バブルが崩壊したと考える方も少なくないはずです。


規制から読み解く仮想通貨バブル崩壊

2018年仮想通貨市場は仮想通貨取引所へハッキング事件によって顧客資産を安全に管理することができないイメージが蔓延し、仮想通貨市場を大きく後退しています。


中でも注目されたのが「コインチェックのNEM不正流出事件」です。

ホットウォレットで管理していた500億円以上のNEMがすべて悪意のあるハッカーによって盗まれたことによって、約26万人の顧客資産に被害が及びます。

関連記事：コインチェックNEM流出事件まとめ

仮想通貨は安全ではない、簡単に管理することができない、法定通貨の方が利便性が高いという思惑が進行し、仮想通貨バブルのような現象を作り出したと言えます。


さらに取引所へのハッキング事件は各国の金融当局への影響も大きく、2018年以降日本では仮想通貨交換業を取得できた企業は1社（コインチェック）のみで、アメリカでもビットコインETFの申請がことごとく却下されており、合法的に新しい仮想通貨プラットフォームを作ることは難しくなっています。



税法から読み解く仮想通貨バブル崩壊

仮想通貨という新しい枠組みでは税法への対応が遅れていることが、仮想通貨市場が大きく後退させる原因となっています。

仮想通貨市場で3番目に影響力の大きい日本では、仮想通貨に関する利益は最大で55%もの課税義務が発生します。


またマイクロペイメントと言われるコンビニでおにぎりやお菓子を仮想通貨で購入した分を確定申告に記載し、納税しなければならない面倒さが仮想通貨を遠ざける要因の1つとなっています。


技術的な問題から読み解く仮想通貨バブル崩壊

2017年11月から2018年1月にかけて仮想通貨市場がピークに達している時期に、ビットコインの送金手数料が3,000円を超える金額となったことがあります。

1,000円の飲食代を決済すると、送金手数料で3,000取られるという何とも耐え難い手数料が発生してしまっていたのです。


これはスケーラビリティ問題と言われており、利用者が増加すると取引処理が追いつかず送金が遅延したり、送金コストが暴騰するという現象が起こります。

せっかく世界に仮想通貨が浸透したとしても送金コストが高ければ誰も利用することはありません。


現在はスケーラビリティ問題を解決するための技術がでてきており、日々技術進化が進んでいます。

ただ一般の方々で送金についての技術を理解されている方はまだ少なく、送金も高いというイメージが仮想通貨バブル崩壊の一因となっているようです。


過去の仮想通貨バブル崩壊

過去の仮想通貨チャートをたどると、2017年から2018年に起きたような仮想通貨バブル崩壊が起きています。

過去を遡ることで、歴史は繰り返されていることを知っていきましょう。


2014年の仮想通貨バブル崩壊

BTCチャート

仮想通貨の代表格であるビットコインは2013年7月から徐々に価格を上げ、10月から暴騰し12月には過去にないほどの成長を見せることになります。

ビットコインの上昇率は2013年7月（68ドル）と12月（1,122ドル）を比較すると、わずか半年間で16倍もの成長率を見せました。


その後マウントゴックス（Mt.Gox）取引所の事件よって、市場は大きく後退していきます。

この現象はまるで2018年に起きたコインチェック事件によって仮想通貨市場が大きく後退した現象とよく似ています。


仮想通貨バブルが崩壊しない理由

2014年と2017年に大きな仮想通貨バブルを経験した仮想通貨市場ですが、個人的にはまた同じ歴史が繰り替えされると考えています。

つまり、2度あることは3度あるように仮想通貨市場は再度仮想通貨ブームを起こすと確信しています。


なぜそう言えるかという理由について、説明していきます。


仮想通貨利用者は急増、バブルは崩壊しない

ビットコイン取引件数
出典：【blockchain.com】Confirmed Transactions Per Day（ビットコイン取引件数の推移）

上記グラフはビットコインの取引件数の推移を表しています。

2018年はコインチェック事件以降急落していますが、その後すぐに取引件数は回復し取引件数は上昇していることがわかります。


ビットコインは実際に利用している方が増えいているため、また同じように相場が戻ってくる可能性は時間の問題とも言えます。


ウォレット数
出典：【blockchain.com】Blockchain Wallet Users

上記は2017年3月から2019年3月までのビットコインのウォレット（口座）件数です。

2018年の下落相場とは真逆で、口座件数は一定の成長率を記録し、世界中に着実にビットコインが浸透している様子がわかるはずです。


仮想通貨技術は進化、バブルは崩壊しない

仮想通貨に使われている技術は日々進化しています。

よく仮想通貨界隈で注目される送金技術「ライトニングネットワーク」は2017年に起きたビットコインの送金遅延や送金コストの高騰を防ぐ技術です。


その技術は徐々に浸透し、技術的にはプラットフォームを確立する一歩手前まで来ています。

ライトニングネットワークのような技術が今後もたくさんでてきますが、新しい技術が普及すれば仮想通貨は再度大きな価格変動を見せるでしょう。


仮想通貨規制は変わり、バブルは崩壊しない

日本では金融庁が度重なる業務改善命令を出しながら仮想通貨取引所を証券企業を扱うように、車内統制やガバナンスを指摘しています。

この傾向からおそらく、仮想通貨に関する法律は将来改定されて金商法のような法律ができるはずです。


金商法のような法律が適応されれば、仮想通貨交換業社のセキュリティや保証は今まで以上に安全なものになるだけでなく、分離課税など税制優遇が受けられる可能性も高くなっていきます。

税制や法律が変われば、2017年4月に起きた資金決済法改正のように大きな仮想通貨ブームが再来する可能性も高いと言えます。


2019年仮想通貨バブルは再来するか

ビットコイン価格は大きく下落するなど、他の仮想通貨の時価総額も大きく暴落している中でも取引件数や参入者は2018年以降も増え続けています。

ただ、将来仮想通貨市場が大きく成長するためには、いくつかのきっかけが必要となるはずです。

それは日本やアメリカ、中国での法改正やビットコインETFなど新しく画期的な仮想通貨プラットフォームの誕生で達成されるはずです。


おすすめの仮想通貨取引所

仮想通貨に限らず、投資の鉄則には「安い時に買って、高い時に売る」というものがあります。

仮想通貨市場が下落している今は、投資チャンスとも言えます。

これから仮想通貨を始める方は、以下の取引所で始めることをおすすめします。

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