米中貿易や日本の少子化、労働問題などにより日本の株式市場は衰退しています。その影響は日本の株式に投資するひふみ投信にとっても大きな影響を与えており、損失額も2018年以降どんどんと膨れ上がっている状況です。
こんな状態が続いていくと「損失が出ているなら、そろそろ止めどきでは？」と考える投資家も少なくありません。
本記事では株価が暴落する中で「ひふみ年金（もしくはiDeCo）」に投資している方が今後どう立ち回るべきかについて解説していきます。
| この記事でわかること |
|
ひふみ年金も暴落中
暴落し続けるひふみ年金
2018年1月以降、基準価格が暴落し続けているひふみ投信。
ひふみ投信、ひふみプラス、ひふみ年金の3つの金融商品は全て同じマザーファンドで運用されているのでひふみとなのつく投資信託を運用している方々の運用成績は一緒となります。
ひふみ投信は2008年10月からスタートし2018年1月には約5倍以上に成長しましたが、世界経済や日本市場の影響を大きく受けたことにより、2018年1月24日に記録した史上最高値54,292円から約18.3%も下落しています。（2019年9月8日時点の44,322円を参照）
ひふみ年金の運用実績（2018年1月開始）
iDeoCoの制度上、積立できる金額は職種によってことなります。
仮に会社員が2018年1月から毎月2.3万円ずつひふみ年金に積立投資した場合、運用成績は以下の通りとなります。
評価損益だけを切り取ったグラフを見ても、評価損益がプラスになった月は2018年5月と6月、9月の3回しかなく、それ以降は損失額が膨れ上がっている状態です。
ひふみ年金が暴落する理由
ひふみ年金の実績を見ていただいた通り、2018年以降の実績について損失額が膨れ上がっており、ひどい状況です。
なぜこのような状況になっているかは以下の記事にまとめています。
ひふみ投信（ひふみプラス、ひふみ年金）が不調な理由を簡単に説明するならば、以下の2つにわけられます。
|
ひふみ投信は内部的な要因と外部要因それぞれの影響により、実績を大きく下げていると分析できます。
もちろん、それを解決するための施策を講じており、それらの状況は組み入れ銘柄を見れば分析可能です。
ひふみ年金（iDeCo）の出口戦略
ひふみ投信が暴落している中、ひふみ年金を解約したいと考える方も多くいます。
せっかく積立投資をしているのに損失が大きくなるのであれば、銀行預金に預けている方がマシだと考えるからです。
たしかにこのような考えは間違いではありませんが、投資計画が市場状況に左右されすぎるのもよくありません。
まずは現在の市況を正しく分析し、長期的な投資計画を考えていきましょう。
iDeCoは60歳を超えないと受給できない
iDeCoに投資をした金額は60歳以上でないと受け取ることができません。必要以上にiDeCoに投資しすぎてしまうと逆にお金に困ってしまう状況にもなるため運用資金は必要最低限に抑えなければいけません。
iDeCoの今後見通し
また長期的な視点でひふみ年金の運用益を見通すことができないのであれば、ひふみ年金への投資はやめるべきです。
ひふみ年金に限らず株式投資というのは一時的に大きく下がることは珍しくありません。
投資信託の出口戦略や解約のタイミングについては過去記事にもまとめていますが、長期的な投資戦略が必要不可欠です。
以下の記事を参考にひふみ年金の投資戦略について再考してみてはいかがでしょうか。
