仮想通貨ICOでLEVEL MAX!!

多くの人が楽しく仮想通貨投資を始められますように、仮想通貨関連の情報をお届けするブログです。

カテゴリ: 相場・情勢

2018年は大手企業が続々と参入していきます。

日本のIT企業だけでもLINE、サイバーエージェント、ヤフーとITの大手企業が仮想通貨市場への参入を発表しています。




海外では、世界三大投資家の一人として知られている「ジョージ・ソロス」も2018年仮想通貨市場への投資を検討している事を発表しました。



ジョージ・ロソスとは

ヘッジファンドという呼称さえ確立していなかった黎明期の1969年にファンドを立ち上げ、40年後の2010年でのファンド運用資産は270億ドルと言われていました。さらに、2015年9月時点でブルームバーグが報じた個人資産は277億ドルと言われています。

ウォーレン・バフェットやジム・ロジャーズと並んで世界三大投資家と呼ばれています。

ジョージ・ソロス氏が率いるソロス・ファンド・マネジメントは以前、仮想通貨はバブルで、ボラティリティ(価格の上昇と下落の度合い)が激しすぎるため、投資対象としては向いていない(投機である)といいづつけていました。

これは、ジョージ・ソロス氏だけではなく、他の有名投資家ウォーレン・バフェットも同じ考えをもっており、世界の機関投資家は同じような考えを思っています。


しかし、2018年4月以降、アメリカでは仮想通貨の投資信託がSECの承認を検討しているというニュースや大手ファンドが仮想通貨投資を検討しているというニュースが続々とでてきています。

もし、これが本当に機関投資家が仮想通貨市場に参入をすれば、相場は一気に上昇し、しばらくすれば個人投資家レベルでは到底うごかない安定した相場になる可能性があります。

逆に仮想通貨投資をすでに実施しており、現在も通貨を保有し続けている方々は保有資産が何倍にも上がるチャンスかもしれません。

では、これから仮想通貨市場へ続々と参入してくる企業が多い理由を記事にまとめていきます。

下落相場でもウォレット数は堅調に上昇している

仮想通貨市場は2017年12月から2018年4月にかけて、大きく下落しました。

ビットコインで言えば、2017年12月17日時点で220万円を記録してから、2018年4月2日には70万円を記録し、下落率はなんと68%にもなります。


株式市場や為替市場から教訓を学べば、68%もの下落をした銘柄は相当な理由がなければ、相場が再生(相場回復)することを見込むことはできません。

しかし、相場を回復させるだけの根拠が仮想通貨市場にはあると私も思っています。


その理由の一つがビットコインのウォレット数の推移です。

以前、当ブログでもウォレット数の推移を確認する記事を書いております。

関連記事:ビットコインの状況を数字で見てみよう。

http://gazoo.work/archives/8003212.html

ウォレット数の推移を確認してみると、下落相場にもかかわらず、ビットコインのウォレット数は着実に伸びている事がわかります。それは、個人、法人にかかわらず新規参入する方々が増えているということです。

ウォレット数が増える事により、仮想通貨市場に投入する資金の量は、為替や株式市場同様に増えていくものと見込むことができます。

これだけ市場が落ち込んでいても、仮想通貨投資をやってみたい。将来可能性があると感じている。海外旅行などの時に便利で実需があるという事が起こっているという事だと考えられます。

相場が下落しても、このような状況が続くのであれば、仮想通貨市場はまだまだ相場がさめておらず、これから上昇していくと考える機関投資家が多いのだと思います。


先日、金融庁から発表されたデータでも日本の講座数は堅調の伸びている事がわかっているため、日本市場においても仮想通貨はまだまだこらからと言えます。

関連記事:金融庁、2017年(平成29年度)国内での仮想通貨取引状況データを公開

http://gazoo.work/archives/8506061.html

ニュースサイトやブログの利用者数が思ったより落ちてない

仮想通貨ニュースサイトで有名なCoinPostやコインテレグラフは現在でも月間100万以上の利用者数が存在しています。

仮想通貨ブログで言えば、マナさん、ニシノカズさん、ポインさんなど昔からブログを更新し続けている方々も未だ堅調にブログやツイッターの執筆活動を続けており、日々新しい仮想通貨関連のブログが生まれています。

ブログだけじゃなく、オンラインサロン「ビットコイン研究所」が800人の会員数を獲得していることだったり、ホリエモン、佐藤航陽氏や落合陽一氏などの有名人が仮想通貨を語ったり、関連した事業を展開していくことで、下落相場でも活気がある相場を作れている要因といえます。

この手の動きは、日本だけでなく海外もで同様に動いており、仮想通貨バブルと言われてもなお勢いがとまることがありません。

ツイッターを続けている側として、はやり相場が下がる事で賑やかさはだいぶ減っているとかんじていますが、それでも致命的なほどではないという感覚があります。


ハッキングや詐欺などの犯罪対策が進んでいる

2018年3月にブエノスアイレスで開かれたG20をキッカケに、各国が仮想通貨の規制を進めるようになりました。

これにより、仮想通貨市場が資金洗浄(マネーロンダリング)やICO関連の詐欺から守るための規制が進んでいきます。

また規制と同時に仮想通貨の税制などについてもどんどん進んで行くこととなるため、これらが整えば世界中の市場から大きな資金が流れやすくなるはずだと捉えているからです。


暴落後、安いと判断できる

仮想通貨市場が下落した事で、相場が過小評価していると考える事ができるからという理由もあるはずです。

2017年12月の相場を高すぎると捉える人もたくさんいると思いますが、私はそうは思っっていません。

まだまだ仮想痛亜のポテンシャルはあると思いますし、2017年末の段階でもまだまだやすいと思っていました。

しかし、そう思う人が少なければ相場は逆に動きますし、感情は連鎖するので、下落相場につながったわけです。

伝説の投資家ウォーレン・バフェットは「消費者はトイレットペーパーの安売りには殺到するが、株式市場の暴落には株を売ってしまう」と言っています。

そしてリーマンショックや世界的な恐慌が起きたときに有望な銘柄を買うのが彼のスタイルですし、それで成功しています。

この歴史から学べば、暴落時に書い、値上がりしているときに売るというのが正解となります。


もちろん、投資は自己責任です。 それでも投資をやってみたいと思える方は、以下の記事を参考に仮想通貨投資にチャレンジしてみてください。

関連記事:仮想通貨取引所選び、比較のポイント

http://gazoo.work/archives/8374043.html

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2018年4月10日、金融庁にて「第1回、仮想通貨交換業等に関する研究会」が行われました。

研究会の概要や配布資料等については、以下のリンクに掲載されております。

「仮想通貨交換業等に関する研究会」(第1回)議事次第

https://www.fsa.go.jp/news/30/singi/20180410.html

この配布資料3番にある「説明資料(日本仮想通貨交換業協会)」がものすごく面白い(参考になる)ので是非時間のある人はご覧になられるべきです。

この資料でわかったことの要点を私なりにまとめると以下の通りです。


配布資料からわかったこと
    (以下の内容はすべて日本国内のデータとなります。グローバルデータは別です。)
  • 平成29年の仮想通貨取引量は、現物で12兆、証拠金・先物取引で56兆円となる。
  • 平成29年の仮想通貨取引量(現物)の内訳は、BTCが10兆(82.5%)を占める。
  • 年代別の顧客分布は、20代から40代が圧倒的に多く、3世代の合計が85%を超える。
  • 10代の仮想通貨を取引する顧客はわずか0.53%となっている。
  • 仮想通貨の資産分布は、10万円以下が77%、100万円を超える口座はわずか5%未満となっている。
  • ビットコイン決済導入店舗は2018年3月時点で52,190店舗となる。




このようなデータからいろんな考察ができますよね。

為替取引のように、ビットコインFX(証拠金取引)や先物はこれから相当盛り上がりそうな予感ですし、10代が全然浸透していないってことは私自身伸びしろなんだとも思ってます。


個人的にはNEM決済の導入店舗が調査されてなかったのが、ショックでしたけど、、、

いろいろ夢が膨らむし、ブログ記事を仕込む上でも非常に参考になるデータでした。

こんなデータは月1回くらいで公開してほしいものですね。

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ブログは更新頻度が命。

ブログだけじゃなく、YoutubeもShowroomだって定期的な更新が大切なんだよね。

見てくださっているユーザが楽しくなるようなコンテンツを日々届けなければいけないし、急にやめるってことはユーザの期待を裏切ってしまうことにつながってしまう。。。

もちろん、だからといって情報発信を続けられればブロガーも苦労はないんだけど、続けること自体が苦痛だったり、難しかったりするんだよね。

書きたいネタがないとか、気分が乗らないとか、儲けが少なくなって他の仕事に注力してしまうとか、まあ理由はいろいろだけど、原因は一つ。


モチベーションの低下です。


相場が下がっているとか、そんなのは言い訳の一つくらいで、一番の原因は心の問題。

相場が盛り上がれば、収益もPVも増えるわけだし、戻ってくるブロガーもたくさんいると思う。

だけど、この2018年2月から続く長い長い、下落相場もものともせずに、ブログやツイッターで情報発信を続けている人たちは、尊敬するしかない。


「億り人」とか1億円儲けた〜とかそんな叫びはもう消えて、NEMのカタパルトとか、ライトニングネットワークとか技術的な話をする人が残っている気がする。

仮想通貨はもちろん投資も面白んだけど、技術的な要素も結構奥が深くて面白いんだよね。


情報の取り方を変えてみるのもいいかもしれません。

この下落相場でもなお、情報を発信し続けている人をチェックしておきましょう。

気が向いたらこちらでも情報源をピックアップしようと思いますが、今は自分で調べてね。


ではでは。

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これから起こる事件について、こんな事件が起こったらみんな買うかなとか、そういうことを思考しておくと、いざ起こった時の初動が早いし、儲けやすくなるかもしれない。

重要なのことは、その事件ではなくて、その事件を通して、みんなが仮想通貨に投資したい!買いたい!って思うかどうかなんだよね。

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無難に人の出方みて、かぶらないような記事書くかもれないし、丸かぶりの記事を書くかもしれないw

やってみないとわからないし、どんな記事が評価されるかも、参加者次第だなって思いました。

とりあえず、PDCAは高速にしてかないといけないと思うので、たくさんALISのことを話せるコミュニティーの場とかあったら盛り上げるでしょうね。

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相場は下がれば、必ず上がるし、逆もまた然り。

どうなるかわからないけど、ライトニングネットワークがでてきて送金遅延が解消されれば、ちょっとはマシになるかもしれませんね。

ただし、今の下落相場が続いている要因は以前ブログ記事でも紹介したように3つあるので、それらが解消されと、強い上昇相場には転じていかない気はしてます。

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韓国ソウル市の市長である朴氏はCoinDeskKoreaのインタビューにて以下のように答えています。

ソウルは第4次産業革命をはじめとする情報通信分野の世界有数の都市なので、ブロックチェーンなどの新技術を学ぶべきです。

私はブロックチェーン企業に会ったことがあり、さまざまな規制のために企業が光を見ていないと思うが、実際には他の国と同じくらい進歩している。

ブロックチェーン企業が構築できるクラスターを作ることで、新興テクノロジーを開発する新興企業、世界中のブロックチェーン技術の開発と普及に取り組んでいます。

法務省が規制措置を発表した最後に、大きな抵抗があり、韓国政府はそれについて深く考えているようです。

引用元:goo.gl/x4baWN



2017年11月にソウル市は仮想通貨によるイノベーションのための情報戦略計画を構築しています。

そして、4月にはブロックチェーンの計画の一部が完成する予定とのことです。

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2018年4月3日、インターネット大手証券会社のマネックスがコインチェック社の買収を検討していると日経新聞が報じました。


しかし、マネックス側は公式サイトにて、事実ではないと発表しております。

当社親会社マネックスグループとコインチェックに関する一部報道について

本日、当社親会社とコインチェックに関する一部報道がありましたが、当社親会社から発表したものではありません。

今後、開示すべき事実が決定された場合、当社親会社ウェブサイトにて公表されます。

引用元:https://mst.monex.co.jp/pc/ITS/login/LoginIDPassword.jsp


本日の一部報道について

本日、当社グループの仮想通貨交換業への参入に関する日本経済新聞電子版において報道があ りましたが、当社グループから発表したものではありません。

当社の名前「MONEX」は、MONEY の Y を一歩進め X とし、新しい時代における MONEY との付き合い方をデザインし提供することを企業理念としています。そして昨年 10 月以来、 「MONEX 第二の創業」を推進しています。

その中で、ブロックチェーン技術を活用した新しい金融と生活インフラの創造は、最重要 テーマと位置付けており、ブロックチェーン技術やその応用技術である仮想通貨(暗号資産)の 研究と実践に取り組み、本年 1 月にはマネックス仮想通貨研究所を設立し、安全で社会的に信頼 される仮想通貨交換業の検討を進めてまいりました。本日報道された会社である仮想通貨交換業 者の買収を検討しておりますが、現時点で決定した事実はありません。

今後、開示すべき事実を決定した場合には、速やかに公表いたします。

引用元:http://file.swcms.net/file/monexgroup/jp/news_release/auto_20180403404188/pdfFile.pdf





コインチェック社は、経営体制がどう変わったとしても早く仮想通貨交換業の登録を完了させて、市場にこれからも貢献してほしいですね。

それと、失敗を経験した当人たちが手動で経営するのが最も安全だということを金融庁はわかってないのかもしれない。失敗や挫折を経験している人間の方が強いんだよ。

その辺も考慮して、改善計画を吟味してほしいです。

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タイ政府が仮想通貨に関する税率を発表しました。

仮想通貨取引時に7%の課税(付加価値税)、および売却益に対して15%の課税(キャピタルゲイン税)となります。


日本で考えれば、取引にかかる消費税8%で、仮想通貨の売却益が15%とられるようなものなので、現状の15%から最大55%の課税と比べると割安にはなっていますが、売却益が195万円以下の人から見れば割高のため、これでもまだ高いという印象はあります。


各国仮想通貨の掛かる税金は法定通貨以下にしてほしいと願うばかりです。





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4月1日(エイプリルフール)の発表なので、冗談なんじゃないのということも噂されています。

イーサリアムの発行枚数が決まると長期的は価値の安定化が図られ、短期的には価値の上昇もあるかもしれません。


投資家からすれば嬉しい情報だと思われますが、イーサリアムをマイニングしている人からすればこれは悲報ですよね。将来的にはあまり稼げなくなるわけなので、、、

ただし、イーサリアムは前からCasper(PoWからPoSに移行する計画)を発表しています。

Casperが実行されれば、発行枚数が制限されたとしても、電気代やコンピュータマシンなどにかかるランニングコストも同時になくなるので、マイニング市場はどのように変化するのかまだわかりません。マイニングの競争相手が増えるかもしれないし、増えないかもしれません。


いずれにしても、発行枚数を決めるということは大掛かりなアップデートがはいるので、これからいろんな情報が流れるはずです。

続報に期待しましょう。

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