2018年は大手企業が続々と参入していきます。

日本のIT企業だけでもLINE、サイバーエージェント、ヤフーとITの大手企業が仮想通貨市場への参入を発表しています。




海外では、世界三大投資家の一人として知られている「ジョージ・ソロス」も2018年仮想通貨市場への投資を検討している事を発表しました。



ジョージ・ロソスとは

ヘッジファンドという呼称さえ確立していなかった黎明期の1969年にファンドを立ち上げ、40年後の2010年でのファンド運用資産は270億ドルと言われていました。さらに、2015年9月時点でブルームバーグが報じた個人資産は277億ドルと言われています。

ウォーレン・バフェットやジム・ロジャーズと並んで世界三大投資家と呼ばれています。

ジョージ・ソロス氏が率いるソロス・ファンド・マネジメントは以前、仮想通貨はバブルで、ボラティリティ(価格の上昇と下落の度合い)が激しすぎるため、投資対象としては向いていない(投機である)といいづつけていました。

これは、ジョージ・ソロス氏だけではなく、他の有名投資家ウォーレン・バフェットも同じ考えをもっており、世界の機関投資家は同じような考えを思っています。


しかし、2018年4月以降、アメリカでは仮想通貨の投資信託がSECの承認を検討しているというニュースや大手ファンドが仮想通貨投資を検討しているというニュースが続々とでてきています。

もし、これが本当に機関投資家が仮想通貨市場に参入をすれば、相場は一気に上昇し、しばらくすれば個人投資家レベルでは到底うごかない安定した相場になる可能性があります。

逆に仮想通貨投資をすでに実施しており、現在も通貨を保有し続けている方々は保有資産が何倍にも上がるチャンスかもしれません。

では、これから仮想通貨市場へ続々と参入してくる企業が多い理由を記事にまとめていきます。

下落相場でもウォレット数は堅調に上昇している

仮想通貨市場は2017年12月から2018年4月にかけて、大きく下落しました。

ビットコインで言えば、2017年12月17日時点で220万円を記録してから、2018年4月2日には70万円を記録し、下落率はなんと68%にもなります。


株式市場や為替市場から教訓を学べば、68%もの下落をした銘柄は相当な理由がなければ、相場が再生(相場回復)することを見込むことはできません。

しかし、相場を回復させるだけの根拠が仮想通貨市場にはあると私も思っています。


その理由の一つがビットコインのウォレット数の推移です。

以前、当ブログでもウォレット数の推移を確認する記事を書いております。

関連記事:ビットコインの状況を数字で見てみよう。

http://gazoo.work/archives/8003212.html

ウォレット数の推移を確認してみると、下落相場にもかかわらず、ビットコインのウォレット数は着実に伸びている事がわかります。それは、個人、法人にかかわらず新規参入する方々が増えているということです。

ウォレット数が増える事により、仮想通貨市場に投入する資金の量は、為替や株式市場同様に増えていくものと見込むことができます。

これだけ市場が落ち込んでいても、仮想通貨投資をやってみたい。将来可能性があると感じている。海外旅行などの時に便利で実需があるという事が起こっているという事だと考えられます。

相場が下落しても、このような状況が続くのであれば、仮想通貨市場はまだまだ相場がさめておらず、これから上昇していくと考える機関投資家が多いのだと思います。


先日、金融庁から発表されたデータでも日本の講座数は堅調の伸びている事がわかっているため、日本市場においても仮想通貨はまだまだこらからと言えます。

関連記事:金融庁、2017年(平成29年度)国内での仮想通貨取引状況データを公開

http://gazoo.work/archives/8506061.html

ニュースサイトやブログの利用者数が思ったより落ちてない

仮想通貨ニュースサイトで有名なCoinPostやコインテレグラフは現在でも月間100万以上の利用者数が存在しています。

仮想通貨ブログで言えば、マナさん、ニシノカズさん、ポインさんなど昔からブログを更新し続けている方々も未だ堅調にブログやツイッターの執筆活動を続けており、日々新しい仮想通貨関連のブログが生まれています。

ブログだけじゃなく、オンラインサロン「ビットコイン研究所」が800人の会員数を獲得していることだったり、ホリエモン、佐藤航陽氏や落合陽一氏などの有名人が仮想通貨を語ったり、関連した事業を展開していくことで、下落相場でも活気がある相場を作れている要因といえます。

この手の動きは、日本だけでなく海外もで同様に動いており、仮想通貨バブルと言われてもなお勢いがとまることがありません。

ツイッターを続けている側として、はやり相場が下がる事で賑やかさはだいぶ減っているとかんじていますが、それでも致命的なほどではないという感覚があります。


ハッキングや詐欺などの犯罪対策が進んでいる

2018年3月にブエノスアイレスで開かれたG20をキッカケに、各国が仮想通貨の規制を進めるようになりました。

これにより、仮想通貨市場が資金洗浄(マネーロンダリング)やICO関連の詐欺から守るための規制が進んでいきます。

また規制と同時に仮想通貨の税制などについてもどんどん進んで行くこととなるため、これらが整えば世界中の市場から大きな資金が流れやすくなるはずだと捉えているからです。


暴落後、安いと判断できる

仮想通貨市場が下落した事で、相場が過小評価していると考える事ができるからという理由もあるはずです。

2017年12月の相場を高すぎると捉える人もたくさんいると思いますが、私はそうは思っっていません。

まだまだ仮想痛亜のポテンシャルはあると思いますし、2017年末の段階でもまだまだやすいと思っていました。

しかし、そう思う人が少なければ相場は逆に動きますし、感情は連鎖するので、下落相場につながったわけです。

伝説の投資家ウォーレン・バフェットは「消費者はトイレットペーパーの安売りには殺到するが、株式市場の暴落には株を売ってしまう」と言っています。

そしてリーマンショックや世界的な恐慌が起きたときに有望な銘柄を買うのが彼のスタイルですし、それで成功しています。

この歴史から学べば、暴落時に書い、値上がりしているときに売るというのが正解となります。


もちろん、投資は自己責任です。 それでも投資をやってみたいと思える方は、以下の記事を参考に仮想通貨投資にチャレンジしてみてください。

関連記事:仮想通貨取引所選び、比較のポイント

http://gazoo.work/archives/8374043.html