自己資産を守るためには、まず仮想通貨取引所を利用する前に金融庁の仮想通貨交換業者登録一覧を確認してみましょう。

仮想通貨交換業者登録一覧(平成30年1月17日時点)

SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社
エフ・ティ・ティ株式会社
QUOINE株式会社
GMOコイン株式会社
株式会社Xtheta
株式会社DMM Bitcoin
テックビューロ株式会社
株式会社ビットアルゴ取引所東京
株式会社BITOCEAN
ビットトレード株式会社
ビットバンク株式会社
株式会社bitFlyer
株式会社ビットポイントジャパン
BTCボックス株式会社
株式会社フィスコ仮想通貨取引所
株式会社マネーパートナーズ

参考元:http://www.fsa.go.jp/menkyo/menkyoj/kasoutuka.pdf


仮想通貨取引所は常にリスクと戦っています。謝って認識してはいけないことは、仮想通貨取引所のリスクはゼロにはならないということです。

ビットフライヤーも最高のセキュリティスコアを獲得していますが、「この取引所だから絶対に安全」ということはありえません。

だからこそ、取引所は日々セキュリティ対策向上に全力を尽くしていますし、ユーザも新しい技術や情報を把握しておく必要があります。


ユーザが情報を把握する手段として、日本ブロックチェーン協会(JBA)から発信されるニュースを確認する方法も有効です。

たとえば、JBAのサイトを確認すると金融庁からICOに関する注意喚起なども確認する事ができます。

JBAのサイトより:「金融庁よりICOに関する注意喚起文が公表されました(http://jba-web.jp/archives/20171027_fsa_ico_warning)」


さらに、日本仮想通貨事業協会という団体からも金融庁から仮想通貨に関する情報発信を注視する発信されています。

JCBAのサイトより:【金融庁】「仮想通貨交換業者に対するシステムリスク管理態勢の自己点検について」の公表について(https://cryptocurrency-association.org/news/main-info/20180131_01/


もちろん、情報はこれだけではないですし、一つのリソースだけで判断するのは危険で、複数のリソースから確認することの方が最適な自己判断につながるはずです。

少しでも、多くの情報に触れることで楽しく仮想通貨で遊べるはずなので、これからも知識を蓄積していきましょう。