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今回は2020年8月に実施された金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」を元にして、年齢別の平均貯金額をご紹介していきます。その中で「中央値」ということががでてくるのですが、知らない方のためにも再度おさらいをさせて頂きます。

中央値とは

中央値とは偏った平均値を見抜くためのデータになります。たとえば、ランダムに集められた10人の年収を見たときに、以下のようなデータが出たと想像してみて下さい。

Aさん・・年収300万円

Bさん・・年収400万円

Cさん・・年収450万円

Dさん・・年収500万円

Eさん・・年収1億円

上記5名の平均年収は2,330万円ということになります。しかしながら、平均値である2,330万円の年収に近い人は一人もいませんし、Eさんの年収によって平均値が明らかに跳ね上がっていることは明確です。この場合、年収を小さい順に並べた後で真ん中の人（5人中3番目に年収の低いCさん）の値を「中央値」として数えることができます。

中央値のメリットは全てのデータを考慮することで現実に近い数字を出せることになりますが、一番小さい値と大きな値の格差が激しいほど現実と乖離するような外れた値となってしまうことがデメリットとして考えられます。

年齢別の平均貯金額（単身世帯）

では、中央値の理解が深まったところで金融資産を保有してる単身世帯での平均貯金額を見ていきましょう。

年齢別の平均貯金額（単身世帯）
年代	平均値	中央値
20代	203万円	81万円
30代	484万円	206万円
40代	1,066万円	400万円
50代	1,601万円	622万円
60代	1,872万円	860万円

20代の平均貯金額は203万円となっていますが、中央値が81万円と乖離が激しい状況です。というのも20代の回答者367名のうち49.9%は貯金額が100万円以下であると回答されています。30代については302名のうち100万円未満が28.8％、100万円から200万円未満の方が全体の13.6%となり、貯金額300万円未満の方で全体の51%を占めています。

ちなみに年収別や職業別にも平均貯金額が計算されているのですが、その中で最も平均貯金額が多い業種はダントツで公務員となっており、次いでその他サービス業、卸売業、製造業、運輸業となっています。農林漁鉱業や宿泊業の方々の預金は少ない傾向にあります。

業種別の平均貯金額（単身世帯）
業種	平均値	中央値
農林漁鉱業	211万円	215万円
建設業	654万円	287万円
製造業	887万円	400万円
運輸業・郵便業	870万円	243万円
卸売業・小売業	899万円	378万円
宿泊業・飲食サービス業	362万円	130万円
医療・福祉	749万円	260万円
公務・教育・電気水道業	1,124万円	360万円
その他サービス業	919万円	300万円

年収別の貯金額は以下の通りです。

年収別の平均貯金額（単身世帯）
年収	平均値	中央値
収入なし	1,059万円	202万円
300万円未満	788万円	191万円
300〜500万円未満	958万円	367万円
500～750万円未満	1990万円	750万円
750～1,000万円未満	2,443万円	1,708万円
1,000～1,200万円未満	2,005万円	1,500万円
1,200万円以上	3,302万円	2,040万円

収入が上がれば貯金額も増えていく傾向は当たり前かもしれませんが、1,000～1.200万円の間では少しだけ逆転するのと、無収入でも平均貯金額が1,000万円を超えている部分については、単純に対象となった人が少ないため確からしいデータがとれていない可能性もあります。。300万円未満の回答者が799人に対して、収入なしと回答した方は74人、1,000〜1.200万円未満の回答者はたった10人でした。