仮想通貨投資と節約でLEVEL MAX!!

多くの人が楽しく仮想通貨投資を始められるよう仮想通貨投資と節約関連の情報をお届けするブログです。

2018年10月




ファンダ(ファンダメンタル)とは

仮想通貨界隈でもよく利用される「ファンダ(ファンダメンタル)」という用語。

ファンダメンタル(fundamental)とは、もともと経済用語で「基礎的事項」という意味です。

現在の資本主義経済においては、雇用や生産、物価指数などのデータを利用して経済の状態を把握することが基本です。

GDP(国内総生産)や雇用者数などのデータを基礎的事項(ファンダメンタル)と呼んでいます。


株式市場のファンダメンタル

ファンダメンタルは市場によって異なります。

株式投資においては、株券を発行する企業の財務状況や売り上げ、利益などの基本的な情報を意味します。


仮想通貨市場のファンダメンタル

仮想通貨市場におけるファンダメンタルは仮想通貨銘柄の時価総額、循環サプライ、取引量などが挙げられます。

もっと細かく分析するのであれば、ビットコインを例にあげると以下のような指標がファンダメンタルに該当するはずです。


ビットコインのファンダメンタル
  • 時価総額
  • ドミナンス(支配率)
  • ウォレット数
  • 取引件数
  • ハッシュレート(採掘速度)
  • 採掘難易度

他にもたくさんのファンダメンタルは存在します。

詳しくは以下の記事にまとめていますので、ぜひ参考にしてみて下さい。

関連記事:ビットコイン(Bitcoin)を統計データで把握する
関連記事:仮想通貨の統計データ(2018年最新版)

ファンダメンタルとテクニカルの違い

ファンダメンタルとよく比較される市場分析および投資方法がテクニカル分析。

市場全体の情報から値動きを予測するファンダメンタルに対して、テクニカル分析は過去のチャートをみて将来の値動きを予測する方法です。

仮想通貨投資においても、ファンダメンタルとテクニカル分析は両方とも重要な投資技術です。

以下の記事を参考にテクニカル分析の学習も進めてみて下さい。

関連記事:仮想通貨FXで知るべきテクニカル分析の基本

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仮想通貨RedPulse(PHX)とは

仮想通貨RedPulse(PHX)

RedPulseとは中国経済の知識共有プラットフォームです。

新しいコンテンツを提供する研究者にPHXトークンを報酬として与えることで、研究費用を集めやすくなると同時に、プラットフォーム内の情報価値も高めていくことが可能です。

中国経済の専門家の意見や知識を共有し、中国経済の研究を進めていくためや参入者を増やしていくためのエコシステムがRedPulseの目的です。




中国経済を理解するのが難しい理由

RedPulseが立ち上がる理由として、そもそも中国経済を理解するためのハードルが高すぎる理由があります。

中国経済を理解するのが難しい理由
  • 小規模研究は淘汰される
  • 権力によって情報が遮断される
  • 情報量が膨大

経済調査(リサーチ、研究)に関わるビジネスの大半は大手企業が独占している状態です。

小規模の研究チームが生き残る術は少なく、将来的高い価値を発揮するであろう研究も現在の収益が見込めないのであれば、研究を続けることができずに大手企業に淘汰されている状況があります。


中国では国民にとって価値のある情報があったとしても、何らかの理由で情報が遮断されたり、様々な組織や団体などの権力や情報統制などによって情報が曖昧になるケースが発生しています。


インターネットが普及する現在において情報は多く存在し、情報分析の専門家が処理できる量をはるかに上回っています。

インターネットによって膨大な情報を集めることができるという利便性が逆に必要な情報を見つけにくくしています。


仮想通貨RedPulse(PHX)のモバイルアプリ

仮想通貨RedPulse(PHX)モバイルアプリ

企業、研究分野、話題別の情報収集アプリがiOSとAndroid用に開発され、すでにリリースしています。

ダウンロードは無料です。

モバイルアプリを利用することで中国市場に関する最新ニュースを受け取ることできるようになります。


仮想通貨RedPulse(PHX)のチーム

創設者(CEO)のジョナサン氏はペンシルバニア大学を卒業後、IBMなどコンサルティング関連企業を7社も経験し、現在RedPulseのCEOに至ります。


また、アドバイザーにはNEOの創設者であるHongfei氏も参加しています。


仮想通貨RedPulse(PHX)のパートナー

仮想通貨RedPulse(PHX)パートナー

RedPulseは複数のベンチャーキャピタルからの出資を受けるだけでなく、すでに中国出身の大手仮想通貨取引所(Binance、Huobi、KuCoin)への上場も果たしています。


仮想通貨RedPulse(PHX)の基本情報

RedPulseの基本情報
項目 詳細
プロジェクト名RedPulse
通貨単位PHX
公開日2018年7月21日
発行上限1,362,278,592 PHX
アルゴリズムNEO Scrypt
創設者Jonathan Ha
公式サイトこちら
ホワイトペーパーこちら
CoinMarketCapこちら


仮想通貨RedPulse(PHX)の仕組み

RedPulseには他のプロジェクトには珍しい仕組みがあります。


Proof of Creation

ホワイトペーパーによれば、RedPulseのプラットフォーム「Phoenix(フェニックス)」で作成されたコンテンツはNEOブロックチェーンに保存される仕組みです。

ユーザがアップロードするコンテンツを提出すると、スマートコントラクトでハッシュ関数が呼び出されます。

ハッシュ関数は固有で他のプログラムと互換性がないため、他のデジタル資産と代替えすることはできないため、信頼性のある所有権を確保することが可能です。


Proof of Ownership

Phoenixでは、作成者と所有者2つの所有権を確認することができます。

所有権が変わっても、作成者のデータが書き換わることはありません。

それが「Proof of Ownership」です。


仮想通貨RedPulse(PHX)を扱う取引所

先ほどRedPulseのパートナーで紹介した通り、PHXはBinance、Huobi、Kucoinで取引されています。

中でも、取引量が圧倒的に多いのがBinance(バイナンス)です。

仮想通貨RedPulse(PHX)市場

仮想通貨RedPulse(PHX)の将来性

RedPulse(PHX)はもともとRHXというトークンでしたが、2018年8月にRHX→PHXへと移行(スワップ)し1:1の割合でPHXが配られました。

このタイミングに合わせて、中国のソウルや香港、北京などでリアルイベントを開催しブログも週1回の割合で更新されています。

マーケティングに積極的なRedPulseのTwitterフォロワーは4万件を超えており、さらなる躍進が期待されます。



仮想通貨RedPulse(PHX)のチャート

2018年10月に行われたシステムアップデート(2018年10月25日)以降、RedPulse(PHX)の価格は大きく跳ね上がります。

仮想通貨RedPulse(PHX)チャート

一時は4倍近くまで価格が跳ね上がり、数日でも2倍以上の価格となっています。


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もくじ(コンテンツ)








仮想通貨のエアドロップ(Airdrop)とは

エアドロップ(Airdrop)とは無償で仮想通貨(トークン)を配る行為を意味します。

なぜ、無償で仮想通貨を配るかというと、利用アカウントを増やしたり広告やマーケティング手法として活用することでブロジェクトを知ってもらうキッカケをつくる目的があるからです。

エアドロップとBountyの違い

エアドロップと似た言葉でBounty(バウンティ)というマーケティング手法があります。

Bountyは仮想通貨ブロジェクトでもよく活用されるマーケティング手法で、ホワイトペーパーを英語から日本語に翻訳したり、ブログやメディアを使って新規登録を宣伝するとアフィリエイトのような仕組みで実績に応じて報酬(BTCやETH)が振り込まれる仕組みです。

エアドロップとBountyの違いは報酬をもらうためのアクションの難易度にあります。

Bountyの方が相当労力がかかるのに対して、エアドロップはアドレスや情報を登録するだけなので、簡単に仮想通貨を受け取ることができます。


仮想通貨エアドロップ(Airdrop)のメリット

エアドロップのメリットは価格変動が大きい仮想通貨投資においてリスクがないということです。

無料で通貨(トークン)を受け取るまで多少の時間的コストは必要としますが、スマホやパソコンを保有していれば無償で通貨を受け取ることができる上に、万が一エアドロップでもらった通貨が高騰した場合、億万長者になる可能性もあります。

エアドロップのメリット
  • 損をするリスクがない
  • スマホ1台あれば、無料でトークンをもらえる
  • エアドロップで受けたトークンが高騰した場合、資産が増える可能性がある
  • 仮想通貨について詳しくなる

仮想通貨エアドロップ(Airdrop)受け取り方の事例

エアドロップは珍しいマーケティング手法ではありません。

どの通貨でも用いられることが多く、中にはエアドロップ後何倍にも価値が上昇している通貨も存在します。

現在では仮想通貨の時価総額ランキングで上位に位置するイーサリアムクラシックやStellarもエアドロップを実施しています。


Refereumのエアドロップ(Airdrop)

ゲームを売りたい人と遊びたい人をつなげる仮想通貨ブラットフォーム「Refereum」

テレグラム登録者数が10万人を超える超人気ブロジェクトもエアドロップを実施しています。

エアドロップを受けるには公式サイトから新規登録し、ゲーム動画を見たりTwitterでリツートするだけ。

拡散した回数に応じて指定したアドレスにRefereumトークンが振り込まれます。

関連記事:仮想通貨RefereumのICO、エアドロップ(airdrop)、上場取引所と購入方法を解説

Byteballのエアドロップ(Airdrop)

Byteballのエアドロップはビットコイン保有者を対象に実施されました。

Byteballのサイトから新規登録と合わせてビットコインアドレスを登録します。

そのビットコインアドレスに預けているビットコイン保有額に応じて、Byteballトークンを配布(エアドロップ)していく手法です。

エアドロップ対象をビットコイン保有者に絞る理由はいくつかりますが、仮想通貨資産の多い人に配ることによって、エアドロップ以外でもByteballを取引してもらう可能性が高いという狙いがあると考えられます。

関連記事:無料配布する仮想通貨Byteballの課題を解説します。

コイン相場のエアドロップQ

コイン相場は日本で人気の仮想通貨アプリです。

アプリ内で出題されるクイズに回答すると無料でトークンが配られる企画(エアドロップ)を実施しています。

配られるトークンの金額には限りがありますが、人気すぎて毎回数時間で企画が終了してしまうほど参加者が多くなっています。

関連記事:コイン相場エアドロップQの使い方

エアドロップは無限にある

エアドロップは日常茶飯事に実施されており、すべてに参加するのは不可能です。

今後高騰しそうなブロジェクトを見極めて参加していく必要があります。

当ブログでもたくさん紹介してきました。


関連記事:仮想通貨CET(CoinEx Token)の配当、エアドロップと将来性
関連記事:仮想通貨NSOK(NEWSOKUCOIN)とは?上場とエアドロップを解説

仮想通貨エアドロップ(Airdrop)のやり方

エアドロップで仮想通貨を無料でもらうこと自体はそれほど高いハードルではありません。

難しいのは今後上がりそうなプロジェクトなのかどうかを見極める見識と情報収集力です。

先ほど説明した通り仮想通貨のエアドロップは珍しくなく、かなりの頻度で実施されています。


エアドロップ(Airdrop)情報の収集

まずは、エアドロップ情報をどのように収集していくかが重要です。

特にエアドロップ情報を収集するツールとして使われているのが以下のSNSです。

エアドロップ情報ツール
  • Twitter
  • BitcoinTalk

上記の中で最も情報量が多いのがTwitterです。

「仮想通貨 エアドロップ」と検索すれば様々なアカウントや情報を得ることができます。

Twitterの場合は情報発信しているアカウントの過去のツイートやブロガーであればWEBサイトで情報の整合性を把握することができます。

情報を収集する際は二重三重で調べておきましょう。


仮想通貨ウォレットを用意する

エアドロップを受ける際には、トークンを保管するウォレットが必要となります。

ほとんどのエアドロップ案件はマイナー通貨のため取引所のアドレスを使うことができません。

万が一、取引所のウォレットアドレスを提示してしまうとトークンは消失してしまいます。

その通貨に対応したウォレットが必要となります。

おすすめはイーサリアムトークンなら万能で無料で取得できるマイイーサウォレット(MyEtherWallet)

イーサリアム系のトークン(ERC20など)ならほとんど対応していることと、アドレスを取得するのに個人情婦を提出する必要がないため、利用には匿名性を保つことができます。

ただし、利用には少し気をつけなけれないけない点もあるので注意です。

関連記事:MyEtherWallet(マイイーサウォレット)でハッキングを踏まえた使い方
関連記事:MyEtherWalletでトークンが表示されない、読み込み中で残高を確認できない時の対処法

仮想通貨エアドロップ(Airdrop)の税金

エアドロップを受けた場合の税金について説明します。

ただし、今から説明することは個人の見解であり、個別の事例については必ず管轄の税務署および税理士などのプロにご相談ください。


基本エアドロップで得た利益は課税対象となります。

税金は1月1日〜12月31日までにエアドロップで得た総利益に対して課税される仕組みです。

仮に1年間で何度もエアドロップに参加し、取得時の合計で総額30万円分の仮想通貨を受け取ることができた場合、30万円に対して税金を支払う義務が発生します。

利益額195万円以下の場合利益額に対して15%の税金が課されるため、30万円の利益を得た場合は45,000円の税金を来年に支払う必要があります。

    利益額30万円 × 税率15% = 45,000円

もし、エアドロップで得た利益30万円の仮想通貨相場が上昇し100万円の価値に達したところで日本円に換金した場合、あなたの手元には100万円の利益が残ります。

すると税金は100万円に対してかかるため、翌年は15万円の税金を支払う義務が発生するという仕組みになります。


仮想通貨にかかる税金は学生であっても変わりません。

以下の記事を参考に税金の知識を高めましょう。

関連記事:仮想通貨(ビットコイン)の税金計算方法、節税対策

仮想通貨エアドロップ(Airdrop)の詐欺

エアドロップに限らず、仮想通貨に関する詐欺は非常に多い状況です。

「絶対に儲かる」「最低保証がある」など怪しい謳い文句と一緒にエアドロップを謳っている場合は注意が必要です。

エアドロップに参加する際に、特に注意しなければいけない点を説明します。


秘密鍵やパスワードを求められるエアドロップ詐欺

エアドロップに参加する際にプロジェクト側は不正アカウントや反社会勢力組織の介入を防ぐためにKYC(本人確認)プロセスを通して、エアドロップを実施することが一般的です。

そのため、エアドロップ企画では個人名やメールアドレスなどの情報を要求することがありますが、そこで秘密鍵や取引所のログインIDを要求された場合、そのプロジェクトは100%詐欺案件となります。

なぜなら、仮想通貨の仕組み上エアドロップを受けるだけなら秘密鍵は絶対に使用しないからです。

秘密鍵を相手に渡してしまうと、あなたの全資産を勝手に盗むことが可能となり、被害は免れません。

取引所のIDやパスワードも同じです。

仮想通貨では絶対に相手に公開してはいけない情報もあるため、不用意に情報を入力することは控えましょう。


電子メールによるエアドロップ詐欺

私も何度かエアドロップ案件に参加していますが、電子メールを使ってエアドロップの案内をするプロジェクトは稀です。

プロジェクト側が電子メールを使わない理由は、第三者が似たようなメールを送ってウィルス感染狙ったり、不正に資金を盗むための口実に利用される危険性があるからです。

すべてのエアドロップ案件が電子メールを使わないわけではないため、確実ではありませんが電子メールでエアドロップ情報を共有しようとするブトジェクトは多少の注意が必要となります。


仮想通貨に関する詐欺の知識は以下の記事にもまとめてあります。

今後ひっかからないためにも、予備知識としてご覧ください。

関連記事:仮想通貨詐欺手口、事例と対処法

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ICカード型ハードウォレットとは

2018年10月23日、ソニーCSL(コンピュータサイエンス研究所)はICカード技術を応用して「仮想通貨ハードウェアウォレット」を開発したと発表しました。

開発された仮想通貨ハードウェアウォレットはICカード内にあるモジュールで秘密鍵を生成および保存できる仕様となっています。

sony CSL

同時に発表されたシステム説明のイラストでは、ICカード型ハードウェアウォレットの近くにスマホがあるため、もしかするとネットに繋がるデバイスを近くに所有していなければ、カードは決済などに利用することができない仕様なのかもしれません。

Sony CSL:ICカードを利用した「仮想通貨ハードウェアウォレット技術」を開発

ICカードの歴史

私たちが普段電車やバスなどの交通手段を利用する際に使う交通系ICカード(SuicaやICOCAなど)は、もともとソニーが開発した技術です。

非接触型ICカード技術「FeliCa(フェリカ)」という登録商標をソニーが保有しており、世界で初めてこの技術が使われたのは1997年の香港で使われたICカード「オクトバス」です。

その後、2001年にJR(日本旅客鉄道株式会社)がSuicaを導入し、日本でも一般的に普及していきます。


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仮想通貨Quant(QNT)とは

quant

Quant(QNT)とは、既存ビジネスにブロックチェーン技術を導入するための「オペレーションシステム」です。


仮想通貨Quant(QNT)のチーム

Quantの創設者はGilbert Verdian(ギルバート・ベルディアン)氏。

ギルバート氏はイングランド銀行やアメリカ内務省などの官僚のような経験を持つだけでなく、ISOやBSIなどの国際的な貿易企業にてブロックチェーンやセキュリティ技術を扱う経験をしています。

世界の銀行の仕組みやシステムを理解しているキルバート氏だからこそ、新しいブロックチェーン技術を既存の仕組みに組み込むことの難しさをブログでも語っています。

ギルバート氏のブログ:Overlinggerと相互運用性のブロックチェーンとの違い

そして、既存のビジネスにブロックチェーンを導入するためにはマルチチェーンアプリケーション(MApps)が必要だと提唱しています。


ギルバート氏を含めたQuantのチームは10名のみ。

quant team
quant team2

10名のうち6名がエンジニア。残り4名が財務なオペレーション管理などの担当です。

仮想通貨ブロジェクトのチーム構成として10名というのは少なく、プロダクトのローンチやアップデートなどのスケジュールを鑑みれば50名程度はほしいところです。


仮想通貨Quant(QNT)の基本情報

Quantの基本情報
項目 詳細
プロジェクト名Quant
通貨単位QNT
公開日2018年8月
公式サイトこちら
ホワイトペーパーこちら

仮想通貨Quant(QNT)の仕組み

Quantは大きく分けて3つの技術を持っています。

Quantの3つの技術
  • Over Ledger:ブロックチェーン同士をつなげる技術
  • Quant Health医療機関に特化したブロックチェーンシステム
  • GoVerify:サイバーセキュリティを高めるブロックチェーン技術

Over Ledger

over ledger

Over Ledgerとは、既存ビジネスにブロックチェーン技術を導入するためのオベレーティングシステム(OS)です。

複数のチェーンを利用することによってトークンを発行したり、アクセス権限を管理するなど様々なビジネスや個人間取引、行政での活躍が期待されています。



Quant Health

quant health

Quant Healthは、既存の医療システムを維持しながらブロックチェーン技術を導入することができるシステムです。

重要なカルテ(臨床データ)をトークンとして管理することができます。

システムはブロックチェーン技術により低コストで正確な情報管理をすることができるため、より質の高い医療サービスへとつながります。


GoVerify

go verify

GoVerifyは不当な電子メールやSNS、嫌がらせの手紙などを防ぐための技術です。

ブロックチェーン技術により、実際に存在する企業や個人からの正当な郵送物であるかを見極めることができるシステムです。

この技術により、ハッキングやウィルス感染リスクを抑えることができます。


仮想通貨Quant(QNT)を扱う取引所

Quant(QNT)は2018年8月に公開されており、まだ新しい通貨です。

そのため、上場している仮想通貨取引所は2018年10月現在では2つの機関でしか取引することができません。


Hotbit

Quant(QNT)はHotbitというイギリスの仮想通貨取引所が取り扱いを開始しています。

2018年10月時点で日本語は対応しておりませんが、KYC(本人確認)で身分証を提出しなくてもメールアドレスさえ登録すれば取引が開始できる取引所です。

hotbit

IDEX

IDEXはイーサリアムブロックチェーンを使ったトークンの取引ができる分散型仮想通貨取引所です。

分散型仮想通貨取引所(DEX)とは、取引所の管理者が存在せず、システムによって通貨の取引が行われる仮想通貨取引所です。

詳細については以下の記事をご覧下さい。

関連記事:分散型仮想通貨取引所「DEX」とは

IDEXでは取引所がウォレットを用意していないため、自分で取引をするためのウォレットを用意する必要があります。

最も一般的に利用されているのはMyEtherWalletという無料のWEBウォレットです。


仮想通貨Quant(QNT)の将来性

Quant(QNT)のチャートを見ると、公開以来価格は右肩上がりに上昇しているのがわかります。

quant chart

2018年8月から10月までのわずか2ヶ月間で10倍以上の成長を遂げています。

Twitterのフォロワー数も5,000件と少なく、日本人でまだ気づいていない人も多いようです。

フォロワー数が1万件以上超えてしまうと、もう遅いかもしれません。。


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仮想通貨Veritaseum(VERI)とは

Veritaseum

Veritaseumとは、暗号通貨資産の資産価値を分析したり、暗号通貨のレンディングや他の資産との変換などをブロックチェーンとスマートコントラクトで管理するプラットフォームです。

Veritaseumには様々な機能があるため、その詳細については次項「仮想通貨Veritaseum(VERI)の仕組み」で紹介します。


仮想通貨Veritaseum(VERI)のチーム

Veritaseumは21人以上のチームで構成されており、そのうち10人が公式サイトで紹介されています。

創業者であるReggieMiddleton(レジー・ミドルトン)は2010年に起きた欧州経済危機の時期に投資家として成功した人物で、投資家の他にコンサルティング業務などの経験があります。

現在はニューヨーク在住。

ReggieMiddleton氏のTwitterも頻繁に更新され、フォロワー数も2万件を超えており、CEO自らがマーケティングに力を入れてうることが見受けられます。


Veritaseumの技術を担当するのはPatryk Dworznik(パトリック)

2001年からソフトウェア開発に携わっており、現在は6名のエンジニアをリードしています。



仮想通貨Veritaseum(VERI)の基本情報

Veritaseumの基本情報
項目 詳細
プロジェクト名Veritaseum
通貨単位VERI
公開日2017年4月25日
発行上限1億VERI
トークン規格ERC-20
創設者Reggie Middleton
公式サイトこちら
ブログこちら
ホワイトペーパーなし

仮想通貨Veritaseum(VERI)の仕組み

Veritaseumのプラットフォームは大きく6つのプロダクトに分かれています。

Veritaseumのプロダクト
  • VeADIR:トークンの市場や流動データをまとめる機能
  • VeRent:VERIトークンを貸し借りできる機能
  • VeExposure:資産所有権管理機能
  • VeResearch:暗号通貨評価機能
  • VeManagement:ポートフォリオ管理機能
  • VeTokenization:トークンへ変換する機能

VeADIR

VeADIR

VeADIRはブロックチェーンによって市場やトークンの価値を把握するための機能ツールです。

トークンの時価総額、ROIや成長率などの数値をリアルタイムで把握することができます。


VeRent

VeRentを使って借りる側が金額、期間、有効期限を設定することでVERIトークンを借りることができます。

銀行からの融資が審査なしに利用できると考えると大きなメリットが受けられます。


VeExposure

Veritaseum VeExposure

VeExposureはVERIとETHの資産所有権を確認するためのツールです。


VeResearch

VeResearchはVeritaseumチームがもつコンサルティングのナレッジ(ノウハウ)を集結させて、仮想通貨ブロジェクトの資産価値やリスクを分析するツールです。

通貨ごとに過去の成長率やリスクなどを加味した上で本当の価値を判断し、保有資産に対して定量的な評価を下します。


VeTokenization

Veritaseumでは、金や銀、銅などの貴金属(ハードアセット)を担保にして、新しいトークンを発行することができる仕組みがあります。

金を担保に作られたトークンはVeri Gold、銀はVeri Silverというトークン名でトークンが新規発行されます。

他にも、法定通貨や他の仮想通貨を担保にして新しいトークンを発行するシステムを構築中です。


仮想通貨Veritaseum(VERI)を扱う取引所

Veritaseumが最も取引されているのは、Mercatox(メルカトックス)というイギリスの仮想通貨取引所です。

Mercatoxは日本語にも対応していないため、日本人で利用する人はほとんどいません。

他にもEtherDeltaなどでも取引されていますが、比較的日本人が利用しやすいと言えばHitBTCです。


仮想通貨Veritaseum(VERI)の将来性

Veritaseumは、2018年10月に入り急激な価格成長を見せています。

Veritaseum チャート

2018年10月20日では1Veri = 20ドルだったのに対して、1週間後には43ドルを超えて2倍以上の成長を見せています。

上昇理由の一つに、ニューヨークを拠点にするVeritaseumがアフリカの仮想通貨市場を牽引しているという報道が流れているということにあります。

coinrivet:Veritaseum confirm expansion into African crypto space

仮想通貨メディアcoinrivetは大手仮想通貨取引所Bonanceがウガンダで取引所を開設するタイミングに合わせてナイジェリアとウガンダの市場をVeritaseumが拡大していると報じています。


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仮想通貨USDCとは

USDCとは、アメリカの仮想通貨取引所Coinbaseと仮想通貨事業を展開する企業Circle(サークル)から創業した「centre」によって開発された米ドルのステーブルコイン(仮想通貨)です。


ステーブルコイン(stablecoin)とは

ステーブルコインとは、価値が安定している通貨のことを意味します。

最も身近なステーブルコインは日本円やドルなど先進国で利用される法定通貨です。

1円や1ドルの価値が世界中の商品と比べて安定した価値を保っており、一昔前は金やゴールドなどの価値とよく似た価格推移をしています。

ステーブルコインのメリットは時間が経っても同じ価値として取引や貯蓄することができるということです。

詳しくは以下の記事でステーブルコインについてまとめています。

関連記事:仮想通貨ステーブルコインの仕組みと種類

Circle(サークル)

centreの創業にかかわる企業のCircle(サークル)はもともと仮想通貨送金事業を展開するアメリカの企業です。

2018年2月に仮想通貨取引所Poloniex(ポロニエックス)を買収したことにより、サークルは銀行業のライセンスにまで視野を広げています。

CircleやPoloniexについては以下の記事をご覧ください。

関連記事:Poliniexを買収したCircle(サークル)が銀行業を申請中

Coinbase(コインベース)とは

Coinbaseとは、Airbnbの元エンジニアとゴールドマンサックスの元トレーダーが2012年に設立した仮想通貨取引所です。

現在では世界32カ国に展開し、世界一の取引量を誇るBinanceと同じくらい将来性が期待されている取引所です。

関連記事:仮想通貨取引所Coinbase(コインベース)とは?

仮想通貨USDCの仕組み

仮想通貨USDCの仕組みについては、centreの公式サイトで発表されているホワイトペーパーに書かれています。

すべて英語かつ、読み漁るのが面倒という方向けに重要な部分だけをご説明いたします。


仮想通貨USDCはオープンソース

Tether社が発行するUSDTなど他のステーブルコインとUSDCの大きな違いは「オープンソース」であるという事です。

オープンソースとは、利用、修正、配布などを目的に関わらず許可している製品(ソフトウェア)のことを意味します。

関連記事:仮想通貨関連でよく使われる「オープンソース」とは?

centreが発行するUSDCはcentre以外でもUSDC発行者になることが可能です。

USDC発行者になるためにはいくつかの条件を満たす必要がありますが、今後centreは幅広いメンバーシップを展開していく予定です。

USDC発行者条件
  • 営業管轄内の該当するすべてのライセンスを保持
  • FATF基準を満たすAMLおよびコンプライアンスプログラムを監査
  • 発行されたトークンで埋蔵量を1:1で保有
  • 認定された公的審査員が証明した埋蔵量の毎月公表された証拠を提供
  • 他の権限を与えられた発行者からUSDCトークンの売買をサポート
  • centreによって確立された報告およびレビュー要件を満たすこと

仮想通貨USDCはERC20トークン

USDCはイーサリアムのブロックチェーンを利用したERC20トークンです。

ERC20トークンとは、イーサリアムの仕様に従って作られた仮想通貨(トークン)です。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

関連記事:仮想通貨用語「ERC20トークン」と「ERC223」

イーサリアムのブロックチェーンを利用することによって、スマートコントラクトで価格安定性の高いネットワークを有することが可能となります。


仮想通貨USDCを扱う取引所

仮想通貨USDCを取り扱う取引所と対応ウォレットは以下の通りです。

仮想通貨USDCを扱う取引所
  • KuCoin
  • DigiFnex

仮想通貨USDC対応ウォレット
  • BitUN
  • Cobo
  • CoolWallet S
  • Elph
  • Trust Wallet

仮想通貨USDCの基本情報

仮想通貨USDCの基本情報
項目 詳細
発行元centre
通貨単位USDC
公開日2018年10月
トークン規格ERC-20
発行上限なし
公式サイトこちら
ホワイトペーパーこちら
ブログこちら

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仮想通貨ビットコインとは

スケーラビリティ問題を説明する前に、問題の原因である仮想通貨(ビットコイン)の仕組みについて説明していきます。

ビットコインには誰かにビットコインを送金するたびに送金データをブロックに格納していく仕組みがあります。

ブロックは送金データが蓄積するたびに鎖(チェーン)のように連なって増えていくため、ビットコインの送金データ(取引履歴)を「ブロックチェーン」と呼んでいます。

ブロックチェーン

スケーラビリティ問題の原因はブロックチェーンの中にある「ブロックのデータサイズ」とブロックをつなげるための仕組みである「マイニング」にあります。


1MBのブロックサイズ

 

ビットコインの取引データを格納するブロックは、1ブロックに対して「1MB」の量のデータしか格納する事ができません。

1つのブロックを生成するために約10分間かかるため、10分間で6MB分の取引データが発生した場合では取引処理に最低1時間はかかるという仕組みになります。


ビットコインのマイニング

ビットコインのブロックチェーンを作るためにはマニングという作業が必要不可欠です。

マイニングとはコンピュータに計算をさせてビットコインを報酬としてもらう行為です。

ビットコインのマイニングは1番早く計算した人にしか報酬(ビットコイン)をもらう事ができないというルールがあるため、世界中の人々が高スペックのコンピュータマシンを24時間体制で稼働させながらマイニング市場に参入しています。


仮想通貨ビットコインのスケーラビリティ問題

スケーラビリティ(scalability)とは、利用者やシステムが拡大するにしたがって適応できる能力や度合いのことを意味します。

スケーラビリティの語源は「スケール(拡張、拡大)する」という意味ですが、仮想通貨市場においては今後ビットコインやイーサリアムなどの利用者が増えることによってシステムが耐えれるか、利便性が落ちないかという度合いを指しています。


そして、ビットコインのブロックサイズとマイニングによって引き起こされるスケーラビリティの問題をまとめると以下の通りです。

スケーラビリティ問題まとめ
  • 仮想通貨の送金時間が遅くなる
  • 仮想通貨の送金コストが高くなる
  • 地球環境への悪影響が進む
  • コンピュータ価格が高騰する

仮想通貨の送金時間が遅くなる

先ほどビットコインのブロックサイズについて説明した通り1MBを超えるデータを1つのブロックで格納することがビットコインにはできないため、ビットコインは10分間に1MBを超える取引を処理する事ができません。

世界中のビットコイン保有者が一度に取引しようとすると膨大な取引処理をする必要がでてくるため、取引完了までの時間は利用者が多ければ多いほど長くなります。

2017年12月から2018年1月では史上最高の取引量が発生し、ビットコインを送金してから4日、5日間送金の取引が完了しなかったという報告も多数あります。

2017年仮想通貨先進国と言われていた日本でさえ当時の仮想通貨普及率は10%以下となっています。今後ビットコインを利用する人が急速に増えた場合、もっと大きな送金遅延が発生することは確実とされており、この送金遅延問題がスケーラビリティの問題となっています。


仮想通貨の送金コストが高くなる

ビットコイン取引の仕組みでは、送金時に支払う送金手数料(ハガキで言えば切手代みたいなもの)を高く設定することで比較的早く取引を完了させることができます。

送金手数料の高さは他の取引と比べて高いか低いかで判断されるため、利用者全員が送金手数料を上げてしまえば、それほど送金完了までの時間は変わりませんが、高ければ高いほど早く完了する構造となっています。

2017年12月にビットコイン市場が急騰した結果、日本の仮想通貨取引所は送金時間を短縮するために、送金手数料を一時的に引き上げる結果となりました。

ビットコイン利用者が増大するに従って、現状のシステムでは利便性を維持するために送金手数料をあげる手段が使われてしまいます。

500円の飲食代を支払うために送金手数料が3,000円もかかるという事態も発生し、ビットコインは利用者が増えれば増えるほど使いづらくなるというスケーラビリティの問題が発覚しました。


地球環境への悪影響が進む

ビットコインのマイニングは大量のコンピュータと電気を使う事で有名です。

マイニングが盛んな中国では火力発電所で作られた電気を採用しています。

マイニングに供給される電気がすべて風力や太陽光などの再生可能エネルギーであれば、環境への影響は少ないのですが、原子力発電所などのエネルギーを使っているため、今後マイニング市場が大きくなっていくと必要な電気エネルギー量も増えていきます。

大量の電力を供給するために、大規模なCO2の排出やプルトニュウムなどの汚染物質のゴミ処理が加速する影響もあり、マイニングを使った仮想通貨は拡大するにつれて環境への影響も無視できなくなっています。


コンピュータ価格が高騰する

マイニングをするコンピュータは一般的なコンピュータよりも高性能です。

マイニング専用のコンピュータASICチップが開発され計算処理性能の高さは一般のコンピュータと比較になりません。

中国を中心に世界中のマイナー(ビットコインをマイニングする方々)がASICチップを欲しがるため、制作するために必要な部品の値段は高騰します。

コンピュータチップはスマートフォンから宇宙ロケットなどさまざな製品に組み込まれているため、コンピュータチップを必要とする商品の価格が上昇する可能性もあります。


スケーラビリティ問題の解決方法

スケーラビリティ問題を解決する方法はいくつかあります。

仮想通貨市場はまだまだ発展途上のため、今後はもっと効率的な解決方法が見つかったり、逆にもっと大きな問題が発覚する可能性もあるということはご留意ください。


Segwit(セグウィット)

Segwit(セグウィット)とは、ビットコインの取引データを圧縮する技術です。

Segwitを導入することにより、ビットコインのブロック(1MB)に格納できるデータ量を増やすことができます。

関連記事:今さら聞けない仮想通貨用語「segwit」って何?

Segwitは2017年7月21日にすでにビットコインに導入されています。それでもなお、スケーラビリティの問題は解決していません。


サイドチェーン

サイドチェーンとは、メインのブロックチェーンから派生するブロックチェーンのことを意味します。

サイドチェーン

メインのブロックチェーンから違うチェーンを派生させることにより、メインチェーンの取引処理を代替したり、メインチェーンの欠陥を補完することが可能となります。

サイドチェーンを採用している代表的なブロジェクトとして、loom NetworkやLISKが挙げられますが、サイドチェーンも仮想通貨市場同様に将来性のある技術です。

関連記事:仮想通貨Loom Network(ルームネットワーク)とは?
関連記事:仮想通貨リスク(Lisk)とは?わかりやすく取引所やチャートも解説

イーサリアムの創始者ヴィタリク氏もサイドチェーンの技術には注目しており、Plasma(ブラズマ)チェーンとよばれる無数のTree状のチェーンを作ることで、スケーラビリティの問題を解決するブロジェクトを進めています。


合意形成アルゴリズムPoW

仮想通貨はビットコイン以外にもたくさんありますが、すべての仮想通貨がマイニングを必要としているわけではありません。

ビットコイン、イーサリアム、MoneroなどPoWというシステム(合意形成アルゴリズム)を採用している通貨のみがマイニングを必要とします。

マイニングを採用しない仮想通貨にはリップル(XRP)があります。イーサリアムも将来的にはPoWを採用することをやめる計画があり、マイニングを必要としない仮想通貨に変わる予定です。

マイニングがなくなることにより、大量の電気消費からくる環境汚染やコンピュータチップの高騰といったリスク(スケーラビリティの問題)を避けることができます。


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仮想通貨0x(ZRX)とは

仮想通貨0x(ZRX)

仮想通貨0x(ZRX)とは、「0x protocol」というようにブロックチェーンやスマートコントラクト技術を利用した「プロトコル」です。


protocol(プロトコル)とは

コンピューター同士が通信をする際の手順や規約などの約束事を「プロトコル」と言います。

コンピュータシステムやアプリケーション成り立たせているブログラミング言語には多くの種類の言語が存在します。

例えば、母国語しか話せない日本人と中国人が会話する事はできません。

なぜなら日本人は中国語を理解できないし、中国人は日本語を話すこともできないからです。

これと同じ事がコンピュータシステムの中でも起こります。それぞれのシステムを同じプログラミング言語で統一もしくは、どちらかの言語を翻訳しばければ互いのシステムが連動できないということになります。

プロトコル説明

プロトコルを例えるならば上記の写真に写っている人たち全員が「会話はすべて英語で行う」という約束事を決める機能です。

すると、会話は全員が理解しコミュニケーションが円滑になります。

最も私たちに身近なプロトコルはWEBブラウザで見る「HTTP」です。

HTTPはWEBブラウザとWEBサーバーのブロトコルで様々なHTML言語を翻訳し、私たちに画像やテキスト、音声などを届けてくれています。


0x protocolのユースケース

0x protocolはブロックチェーンやスマートコントラクト技術が使われた技術のため、様々なビジネスシーンにおいての活用が期待されています。

0x protocolの活躍が期待できる市場
  • ゲーム市場(GAMING & COLLECTABLES)
  • 予測市場(PREDICTION MARKETS)
  • 取引所(ORDER BOOKS)
  • 分散型ローン(DECENTRALIZED LOANS)
  • ステーブルコイン(STABLE TOKENS)

ゲーム市場、予測市場、取引所などのシステムでは多くの仮想通貨(トークン)が取引されることになります。

所有権を移動したり、契約書を交わすなどもトークンを取引する行為に該当します。

これらの取引処理をより安く効率よく実行するための機能が0x protocolの役割です。


仮想通貨0x(ZRX)とDEXの違い

0x(ZRX)のことを分散型仮想通貨取引所(DEX)と説明するサイトも多く存在しますが、それは半分当たっていて、半分は間違えです。

0xはトークン取引をすることも可能ですが、Kyber NetworkやBancorのような分散型仮想通貨取引所だけを実行するものではありません。

関連記事:Kyber Networkの使い方

0xは仮想通貨取引所を動かすためのシステムであり、0xは取引所以外のシステムにも応用できる技術です。

0xとKyber Networkなどの大きな違いの一つは、取引を調整する「リレイヤー」と呼ばれる役割にあります。

Kyber Networkやその他の分散型仮想通貨取引所では、取引を調整する役割の人の中に運営も混ざるもしくは、運営だけが取引を調整する役割を持っています。

その場合、取引を調整する人(リレイヤー)は自らも取引に参加し、約定(取引処理を完了)させることもします。

0xではリレイヤーが取引に参加することはできません。

取引をより低コストで効率よく実行するためにリレイヤーは注文を出した人同士をつなぎ合わせるのみです。


仮想通貨0x(ZRX)の基本情報

0x(ZRX)の基本情報
項目 詳細
プロジェクト名0x(ゼロ・エックス)
通貨単位ZRX
公開日2017年8月11日
発行上限10億ZRX
トークン規格ERC20
創設者Will Warren, Amir Bandeali
公式サイトこちら
ホワイトペーパー英語版
ブログこちら

仮想通貨0x(ZRX)の特徴

仮想通貨0x(ZRX)の特徴はDEXの違いでも説明したように、「リレイヤー」の存在にあります。


リレイヤーが仲介手数料を安くする

仮想通貨0x(ZRX)は将来的には多くのリレイヤーが市場を作り、仲介作業をサポートします。

この際、市場競争と乖離した価格に仲介手数料を設定するリレイヤーや人気がなくなり仲介手数料を発生させることができません。

つまり、バランスのとれた設定をするリレイヤーが生き残り、手数料が安いリレイヤーの取引が活発になるため手数料は市場原理に従って自然と安くなるという構造になります。


取引処理時間に大きな課題がある

仮想通貨0x(ZRX)では、分散型取引所(DEX)と同じように取引したい相手(テイカーとメイカー)同士の注文を待つという工程がある限り、どうしても取引処理に時間がかかるという課題を持っています。

さらに0xはイーサリアムのブロックチェーンを利用しているため、二重でスケーラビリティの問題を抱えており、今後の取引処理速度の遅さというのは大きな課題です。


仮想通貨0x(ZRX)を扱う取引所

仮想通貨0x(ZRX)を扱う取引所は世界中に存在し、日本を除いてほとんどの国で扱われています。

中でもBinanceとCoinbaseでの取引量が多くなっています。

なぜ取引量が多くなるかを次で説明します。


Binance(バイナンス)

0x(ZRX)が最も取引されているのはBinance(バイナンス)です。

1日の取引量が900億円に上る世界一取引量がある仮想通貨取引所Binanceですが、Binance(バイナンス)の取引量が多い理由は手数料の安さです。

入金手数料は無料。

取引手数料はわずか0.1%と世界中の仮想通貨取引所の中でも比較的安い設定です。

binance公式:binanceの手数料

Coinbese(コインベース)

Binanceの次に0x(ZRX)が取引されているのはアメリカの大手仮想通貨取引所Coinbase(コインベース)です。

関連記事:仮想通貨取引所Coinbase(コインベース)とは?

Coinbaseの最大の特徴はセキュリティの高さです。

日本の仮想通貨取引所bitFlyerとともに世界トップクラスのセキィリティを誇るCoinbaseは高いセキュリティを維持しつつ、世界32カ国に展開する仮想通貨取引所です。

利用者が多く取り扱い銘柄も少ないことから、上場する仮想通貨銘柄の取り扱い量が増えると期待されています。

0x(ZRX)もその一つに含まれ、Coinbaseの上場が決定した後は顕著に取引量が伸びています。


仮想通貨0x(ZRX)の将来性

仮想通貨0x(ZRX)のプロジェクトは6名のコアチームからスタートし、2017年8月に0xバージョン1を公開してから1年で25名のメンバーにまで成長しました。

仮想通貨プロジェクトの発足メンバーとしては比較的少ないメンバー構成となります。

0xはトークン同士の取引をスケールさせる「プロトコル」のため、仮想通貨市場が大きくなればなるほど、0xの価値があがっていく事が予測できます。


仮想通貨0x(ZRX)の口コミ、評価

日本でも非公式Twitterアカウント「@0x_japan」が本家にフォローされており、少しずつ話題となっています。

2018年10月27日(土)には東京都渋谷区桜丘町12-10 住友不動産渋谷インフォスアネックス1階にてmeetupが行われるようです。

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Discord(ディスコード)とは

仮想通貨界隈でもブロジェクト開発者とユーザのコミュニケーションツールとしてよく利用される「Discord(ディスコード)」

Discord(ディスコード)とは、Skype(スカイプ)のような無料のチャットアプリです。

Discord(ディスコード)

もともとオンラインゲームを楽しむ人向けに開発されており、多くの不特定多数のユーザの間で音声とテキスト、画像で同時に会話されることを想定してアプリが設計されています。

ゲームなどの動画配信を行うユーザがトークルーム(サーバ)を設置すれば、Windows、macOS、Android、iOS、Linuxに対応しているため多くのユーザが参加してコミュニケーションを楽しめるコミュニケーションツールとなっています。

10万人とチャットができる無料メッセージアプリTelegram(テレグラム)が仮想通貨界隈で流行っているように、Discordも多くのユーザとコミュニケーションできるという点で仮想通貨プロジェクトのマーケティングツールとして、非常に注目されています。


Discord(ディスコード)は超人気

Discordの1日の利用者数は1,400万人です。

Discord 利用者数

625万人のユーザと同時接続が可能で、1日の送信されるメッセージの数は3億1,500万回です。

Discordはサンフランシスコを拠点とする企業で、Greylock, Benchmark, Tencentのようなベンチャーキャピタルから3,000万ドル以上の資金調達をしており、今後の運営も超安泰です。


Discord(ディスコード)の使い方

Discordには、他のメッセージアプリとは異なる機能がいくつか実装されています。

それらを基本的な機能と合わせて紹介していきます。

Discordの使い方まとめ
  • スマホ、PCどちらでも利用可能
  • PCデバイスでは登録不要で利用可能
  • 拡張機能で音楽をかけたりできる
  • ゲーム好きのコミュニティが豊富
  • 掲示板でお気に入りのコミュニティを検索
  • 仮想通貨のコミュニティも豊富

Discord(ディスコード)対応デバイス

Discordダウンロードデバイス

Discordはスマホアプリでも、PCブラウザでもインストールして利用する事が可能です。

対応しているOSはWindows、iOS、AndroidとLinuxにも対応しています。

Discordではコマンドを打ち込んだり、たくさんの情報をキャッチするためPCブラウザで利用するのがオススメです。

PCブラウザの利用をオススメする理由は他にもあります。

Discordは海外サービスのため、ヘルプページも全て英語で書かれています。

Chromeを使えば簡単に翻訳する事ができますが、2画面同時に開きながら操作するのが効率的です。

Discordヘルプ

Discord(ディスコード)は登録不要

実はPCブラウザをおすすめするもう一つの理由は、登録作業です。

慣れていないサービスへ個人情報を入力するには抵抗があるという人であれば、DiscordはPCのみですがアカウント登録をすることなく利用することが可能です。

手順は簡単です。

PCブランザを開いて公式サイトへアクセスします。

Discordダウンロード

そのあとはニックネームを登録するだけで、利用開始可能です。

好きなゲームタイトルやコミュニティを探して、のぞいてみるとDiscordの雰囲気を体感することができます。

スマホで起動する場合はこの方法は使えないのでアプリをインストールして利用してください。


Discord(ディスコード)の拡張機能bot

Discordには「bot(ボット)」という拡張機能によってチャット内でゲームができるようになっったり、書き込んだテキストをボイスチャットで話してくれる機能が実装されています。

botの種類は多種多様で、招待するbotによってできる事がことなります。

たとえば、「MMOくん」というボットをチャンネル内に招待すると「!!attack」とコマンドを入力すると相手を攻撃し、「!!t」でトレーニングをすることもできるようになります。

Discord MMOくん

他にもBGMを流すbotやチャンネル内で人を募集することができるbotなどもあります。

Discord 募集くん

Discord(ディスコード)のゲームコミュニティ

Discordの最大の特徴は同じゲームを楽しむ仲間を簡単に見つけ出せるという事です。

今流行りのPUBGでは9,000人を超えるサーバーが存在し、一日中参加している人がいます。

Discord ゲームコミュニティ

他にもマイクラやフォーナイト、Call of dutyなどたくさんのゲームコミュニティが存在し賑わっています。


Discord(ディスコード)の掲示板

掲示板はサーバー紹介として利用されます。

お気に入りのサーバーを見つけたい人は掲示板から探すこともできます。

Discord 掲示板

Discord(ディスコード)の仮想通貨コミュニティ

Discordを使ってマーケティングを行う仮想通貨ブロジェクトはかなり多くなっています。

リップル(XRP)、ビットコインキャッシュ(BCH)などの主要通貨はもちろんのこと、マイナーな仮想通貨ブロジェクトでもサーバーが存在し、テレグラムと同様に活用されています。

Discord 仮想通貨

Discord(ディスコード)のダウンロードと基本情報

Discordをダウンロードするには以下の公式サイトからお進みください。

Discordの基本情報
詳細 項目
公式サイトこちら
ダウンロードこちら
ヘルプこちら
ブログこちら
公開日2015年3月6日
拠点サンフランシスコ(アメリカ)
創始者Jason Citron

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