仮想通貨ICOでLEVEL MAX!!

明日なくなってもいい飲食代くらいの資産でハイリスク・ハイリターンなICOに挑むブログです。他にも仮想通貨界隈で起こった出来事などを掲載していきます。

2018年02月

ALISという仮想通貨ブロジェクトはご存知でしょうか。

過去の記事でも取り上げましたが、日本発のICOでsteemに似た構想を持ったプロジェクトです。(ご存知ない方は一度、確認してみてください。)

昨年ICOは見事に達成し、forbesjapanitmediaでも紹介されています。


そんなALISが早くも2018年4月にプラットフォームβ版(クローズド)の事前登録を開始しました。

ALISclosedβ

登録のメリットとしては、記事作成および評価で報酬トークンを受け取ることができるため、一般ユーザよりも早くプラットフォームに触れることができます。ちなみに、未登録ユーザはこのときは閲覧しかできません(T ^ T)

先着5,000人のみとなるため、現在ブログをやっている人やこれから素敵な記事を公開する人は早急に事前登録していきましょう!

ただし、18歳以上でSMS利用可能な国内の電話を持っている方が対象になるので、ご注意ください。


詳しくはこちらのALISブログをチェックしましょう。





事前登録完了

ちなみに、事前登録完了しました!!

ALIS事前登録

このメールがこないと、事前登録は完了してないようです。

メールアドレスが入力ミスだと取り消されるみたいなので、注意です。

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楽天株式会社の三木谷氏はバルセロナで開かれたモバイルワールドコングレスにて「楽天コイン」の構想を語りました。

楽天が展開するポイントを利用したロイヤリティプログラムやメッセージングアプリ「Vibar(バイバー)」とのシナジー効果を出して事業拡大を目指す予定。

楽天のコンセプトは「小売業者とバイヤーとのネットワークを再構築することです」と語り、amazonとは決定的に違うと強調した。

楽天は2016年にBitnetを買収し、ブロックチェーンアプリケーションの開発を支援しています。

楽天は楽天市場(ECモール)に始まり、楽天証券、楽天銀行、ラクマなど幅広いWEBサービスを展開しており、ポイント利用者数はリクルートが展開するポンタについで業界2位の位置にいる。(ちなみに、3位はTSUTAYAポイントを展開するCCC)

さらに、球団経営や楽天カフェやデリバリー事業なども展開し、すでに楽天がつくる経済圏が出来上がっているように見えます。


その中での仮想通貨は非常に相性が良く、楽天コインが相当な価値を生み、これから様々な問題を解決する糸口になる可能性は十分に考えられます。




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2018年1月におきたコインチェック社からのNEM不正送金事件について、

    ・失ったNEMはNEMで変換されるべき
    ・現金が戻ってくるだけありがたい
    ・救済する必要はない

など多くの意見が飛び交っていますが、本来仮想通貨投資において、顧客資産保護がどの程度適応されるべきなのでしょうか。

仮想通貨は、まだ始まったばかりで、法律や税制などの整備がおいついておらず、ほとんどが自己責任といった状況です。

FXなどの証拠金取引やクレジットカードなどの救済策を参考に、仮想通貨投資の利用者保護がどの程度あるべきなのかを見ていきましょう。

顧客資産保護ケース1:FX(外国為替証拠金取引)

FXでは、金融商品取引方及び関連法令に基づき、顧客から預かった証拠金は、取引業社の固有資産と区別して管理する事が義務付けられています。

FXサービスを提供する業者(証券会社)は、三井住友やみずほなどの大手銀行と顧客区分管理信託契約を締結することで、業者の口座と顧客口座を銀行が分けて管理しています。

当然、業者は顧客資産を事業の投資に回すことはできません。経営が苦しくなったり、業績が悪化したとしても顧客資産を使うことはできないため、倒産時には必ず顧客資産が残っていますので、FXの取引で発生した最終的な損益を反映した金額が顧客の手元に必ず戻ってくるということになります。


このような考えを信託保全といいます。

この時勘違いしてほしくないのは、投資の元本が保証されるということではありませんので注意です。トレードで負ければ、当然資産はゼロになる可能性もあります。

信託保全は、業者が倒産したり経営破綻した際に救済策になります。

顧客資産保護ケース2:クレジットカード

クレジットカードの盗難や紛失によって、不正利用された被害金額は上限なく全額補償される仕組みになっています。

しかし、どのクレジットカードでも補償はされるのですが、補償にいたるまでの適応条件がかなり複雑であるという状況です。

少し紹介すると、

    適応期間は紛失後60日間
    紛失後、警察から受け取った受理番号をクレジットカード会社に連絡する必要がある
    カードの暗証番号を誕生日や電話番号と一緒にしていると補償が受けられない
    カードの裏面に署名がないと補償が受けられない

などなど。。他にも条件はたくさんあります。

顧客資産保護ケース3:銀行預金

いわずと知れるペイオフ制度ですね。金融機関が経営破綻した場合に、預金保険機構が預金者一人当たりに元本1千万円払い戻しを保証する制度のことです。




今回は、顧客資産を保護する制度を3つ紹介しました。これらを踏まえて、仮想通貨投資はどうあるべきなのかをこれから考える必要があります。

コインチェックの現金払い戻しが正解なのか、それとも他の方法になるのかわかりません。

しかし、仮に仮想通貨に補償制度が加わればもっと仮想通貨投資をする人が増えるのは間違えなさそうです。

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今回のバージョンアップ「BitcoinCore 0.16.0 」でSegwitが完全対応されることとなりました。

昨年までには実装させると期待されていたにもかかわらず、間に合わなかったのですから、昨年からビットコインを知っている人は、やっとというような思いでしょう。

そもそもSegwit(セグウィット)とは何?という人は、過去に記事をまとめていますので、こちらをごらんください。

Segwitのメリットは、マイニング効率の向上と手数料の低下です。Segwitが普及すれば、よりビットコインの送金遅延が解消され、手数料も軽減されます。

今回、オンラインウォレットサービスを展開するCoinbaseがSegwitに対応すれば、より多くのユーザが恩恵を受けることになります。




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大手ゲーム制作会社Ubisoftは、ゲーム分野のイノベーションを調査するチーム「Strategic Innovation Lab」を立ち上げ、日々最新のトレンドや技術などを研究しています。

昨年Ubisoftからリリースされた「Star Trek: Bridge Crew」のボイスコマンド機能には、すでにAI技術が使われてるなどの成果をあげています。

Strategic Innovation Labのディレクターの一人であるLidwine Sauer氏は「ゲームにブロックチェーンを活用することで、ゲーム上で生成されたアイテムをコピーすることは誰にもできなくなり、100%の所有権がユーザーに渡る」と語っています。


ゲームと仮想通貨は非常に相性がよく、リーグオブレジェンドやリネージュオンラインなどのMMOについてもおそらくブロックチェーンの技術が今後採用されると個人的には考えています。



Ubifsoft??

指ソフト?何そのゲーム会社?外国の会社?どこにあるの?という人のために。。。

Ubifsoftとは、

アサシングリードやレインボーシックスなどプレイステーション用のゲームタイトルをリリースしているゲーム会社です。

会社名は「ユービーアイソフト」です。ユビソフトではありません。フランスに本社を置き、設立は1994年と割と古いです。

最近ですと「ファークライ5」が3月29日にリリース予定となっています。興味があれば公式サイトをチェックしましょう。




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「ライトニングネットワーク(Lightning Network)」

それは、ビットコインの送金遅延や高額な手数料などの解決策とも言われている画期的な技術です。

そのLightning Networkが問題を抱えており、その解決には多くの時間がかかるということです。。。





過去にライトニングネットワークの記事を書いてますので、もしライトニングネットワークを基礎から知りたい方はこちらもご参考ください。

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ICO詐欺が多い昨今なので、どうしても禁止した方がいいという意見もでてくるのは同然なのですが、個人的な考えとして、規制は禁止ばかりすることじゃないと思っています。

本来の規制の目的は、これからICOを検討している優良なプロジェクトをフォローしてあげられる環境を作る事なんです。

たとえば、最低限の審査は金融庁が担当し、その条件に見合ったプロジェクトをテックビューロ社のCOMSAのようなICO専門機関がフォローするという流れは結構”あり”のような気もしています。

万が一、金融庁への審査申し込みが殺到するのであれば、申し込み条件や審査方法を厳しくしていくなど、途中で状況に合わせて調整していく事が重要です。

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今回ご紹介するのは、分散型仮想通貨取引所「NEX」のICOです。

NEX

コインチェックの事件でハッキングリスクに怯える

2017年は仮想通貨元年とも言われて、はじめは2兆円にも満たなかった市場規模が年末にもなると、81兆円を超えているという事態がおきました。周りでも仮想通貨の話をしない時はないくらい、かなり大きな賑わいを見せた年だったと思います。

多くの日本円やドルがビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨に変わったわけですが、それと同時にハッキングなど仮想通貨取引所を狙った犯罪も多く発生しています。記憶に新しいのは、2018年1月26日に発生した、コインチェク取引所が580億円相当のNEMを不正送金された事件です。

過去にはマウントゴックス事件以外もTHE DAO事件など、幾度となく繰り返し発生し続けており、サイバー攻撃は無くなる事はありません。今回のコインチェックで発生した事件では、多くの人が取引所のリスクを再認識し、仮想通貨に対してネガティブな部分を感じたはずです。



世の中がハッキングリスクに怯える最中、ハッキングに強いDEXという取引所が注目され始めています。

DEXとは分散型暗号通貨取引所の事で、ハッキングに強い耐性を持っています。(詳しくは過去の記事「仮想通貨用語集「DEX」とは」でまとめていますので、参考にご覧下さい。)

手数料も安く、セキュリティも高いDEXが今後仮想通貨の取引所を作っていくと注目されていますが、現状DEXには取引の処理が遅いというデメリットもありました。


しかし、今回ご紹介するNEXはDEXの高いセキュリティを維持しつつ、取引処理も早いという取引所であると主張したプロジェクトです!

NEXは高いセキュリティと早い処理速度を実現するDEX

NEXはDEXの取引処理(パフォーマンス)が遅いという課題をオフチェーンで解決します。しかも、セキュリティの高さはそのままで取引処理を上げる手法です。

ここでは、NEXを理解するために超重要な3つのコンポネートを紹介します。

NEXのコンポネート
    <オフチェーン・トレード・マッチング・エンジン>

オフチェーンに署名されたオーダーを中央集権の取引所並みのパフォーマンスで処理する事ができます。高性能ハードウェアを利用する事で、期待値として毎秒10万回のトランザクションを処理できる可能性があります。



    <スマートコントラクト>

オフチェーン・トレード・マッチング・エンジンから送られるユーザアドレス、トークンの種類と量、トランザクションIDなどの情報をスマートコントラクトでチェックし、取引を完了させます。

また、過去に取り消した決済などの資金移動の記録はホワイトリストに追加されているので、再度、資金移動があった場合は自動的に相談される仕組みです。



    <他の取引所と互換性のある決済サービス>

NEXは、将来的にUSDなどの非デジタル資産も取引できるようになり、分散型の銀行サービスも提供します。

NEXbank

たとえば、資金移動の量に応じて、それぞれのキーを用意する事も可能です。少額決済(マイクロペイメント)と投資などの大きな資金移動とでキーを複数用意する事で、それぞれのキーに対してロックをかける事ができます。

つまり、トラブルが起きた場合でも大きな資産だけは常にロックをかけておいたりする事もできるため、非常にセキュリティの高い仕組みを実現できます。

トークンセールは2018年第1四半期中に開催予定

ロードマップ

ホワイトリストは用意されていません。

2,500万トークンが一般販売されるとの事ですが、かなり人気があつまりそうです。可能な限り多くの国々に販売する予定とのことですが、購入できるのは運に頼るしかないかもしれません。。。

興味があれば、トークンセールに備えましょう。

NEXのトークンセール詳細発表

NEXのトークンセール詳細が2月25日に発表されました。

トークンセールは珍しいですが、抽選形式で購入が可能となるようです。

以下にスケジュールをまとめましたので、ご覧ください。

トークンセールのスケジュール
    3月12日:事前登録開始
    3月30日:事前登録締切
    3月31日:当選者発表と当選者のKYC手続き開始
    4月7日:KYC手続き締切
    4月8日:当選者発表と当選者のKYC手続き開始(2回目)
    4月14日:KYC手続きの締切(2回目)
    4月TBA;NEXトークン販売開始

トークンセールではいつくか抑えておかなければいけないポイントがあります。

まず事前登録をするには、「メールアドレス」「パスポート番号の最初の3文字」「パスポートを発行している国」を入力する必要があります。

抽選は合計2回実施されますが、どちらも3月12日から3月30日まで実施される事前登録期間中に登録作業を行わなければいけません。


抽選の当選人数は、最大で25,000人です。

1回目の当選者は1〜1,000ドル分を購入する権利が与えられ、2回目の当選者は1〜9,000ドル分を購入する権利が与えられます。

1回目、2回目ともに販売価格は「1NEX = 1ドル」となります。

nextokensale

Twitterのフォロワーだけでも既に45,000件もあり、あと1ヶ月間でさらに増える事が予測されるため、当日の当選倍率は高くなりそうですね。

関連サイトリンク

公式サイト:https://neonexchange.org/

ホワイトペーパー:https://neonexchange.org/pdfs/whitepaper_v1.1.pdf

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中部電力が仮想通貨決済アプリを開発したと発表しました。(リリースはまだ先です)




中部電力は昨年8月にテックビューロ社のブライベートブロックチェーン「mijin」の提供も受けており、ブロックチェーンを使ったサービスに積極的な姿勢を見せています。

今回のサービスはオフィスのコーヒー購入を目的としており、通貨名は「カフェエネコイン」となり、1コインは1円の価値に換算できるとのこと。

利用方法は、クレジットカードからコインをチャージし、指定のQRコードを読み取るか、支払先アドレスを直接入力するかのどちらかの方法で決済を完了させることができます。

現段階では、ポイントカードのような利用しかできなさそうなイメージ。まだまだブロックチェーンの意味があるのかどうかわからない状況ですが、おそらく将来は電気料金の決済トークンを目標にしているのかもしれません。


もしくは、マイニング事業を起こして資産型のトークンを目指すのもありですね。

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小学生やキッズを対象にNanoWalletの作成、送金、受信を体験できるワークショップ@福岡が2018年2月25日に行われています。



送金された時になる「シャキーン」って音が気持ちいんですよね。しかも、送金の速さに驚くこと間違えなし!

ビットコインやイーサリアムの送金を体験してないからわからないかもw


でもでも、若いうちからウォレットが当たり前だと思えば、マイニングすることにも抵抗はおきないし、nanoWallertならXEM集めればそのままハーベストを委託してXEMを掘れちゃうからね。

こういうワークショップは、子供には是非やらせるべきだよね。というか、大企業に勤めている大人こそやるべきじゃないかとも思ってしまったり。。


本当にこれからの世代は羨ましい、デジタル通貨やトークンが当たり前の世の中で、現金みたらめんどくさいって思うだろうな。

今の世代が電話番号を記憶して電話をかけることに驚いているのと同じ光景がみれる。

本当に楽しみです!!

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