ビットコインゴールドとは
ビットコインゴールドは、創設者である中国人のジャック・リャオ氏が「ビットコインマイナー（採掘者）の分散化」と「アルゴリズムをSHA256からEquihashへ変更する」という目的の元、作られた仮想通貨です。
ビットコインの採掘（マイニング）は、現在限られた企業で行われています。ビットコインマイナー（採掘者）の分散化については、ジャック・リャオ氏がマイングによって仮想通貨を手に入れる人を増やそうという意思の元に、ビットコインよりも簡単にマイニングできる仮想通貨（ビットコインゴールド）を増やしたという事になります。
当然、採掘（マイニング）できる仮想通貨の量が増えた事により、採掘で儲けられる人が増えますが、同時に仮想通貨の希少価値が薄れてしまう可能性も高まります。この事を留意しつつ、今後ビットコインゴールドが世の中の広まっていくのかどうかを判断される事になるでしょう。
ビットコインが誕生した当時は、誰でも簡単に採掘（マイニング）が可能でした。しかし、PoWの性質上、マイングの計算効率が重視されると、マイニングマシーンがCPU＜GPU＜ASICへとより計算効率の高いコンピュータ（チップ）へと変化し、一部の力のある組織がマイニング市場を牛耳るようになりました。
ビットコインゴールドは、ビットコインに採用されているSHA256を使わずに、Equihashというアルゴリズムを採用する事によって、ASIC（コンピュータチップ）を牽制し、ビットコインでは力が及んでいなかったCPU、GPUのコンピュータでもマイニングができるようになっています。Equihashは、Zcashという暗号通貨にも使われている技術です。
日本の仮想通貨取引所、ビットコインゴールドへの対応
ビットゴールドに対応すると発表した仮想通貨取引所
BitFlyer、コインチェック、GMOコインは、ビットコインゴールドをユーザに付与する対応を発表しました。
BitFlyerは、ビットコインと同等額を付与すると発表したのに対して、コインチェックは付与係数（ビットコイン保有数の90%が最大）に応じてビットコインゴールドを付与すると発表したため、ビットコインの保有量は一時的にBitFlyerに集中した。
GMOコインは、ビットコインの受け入れ、引き出しを一時停止するがビットコインゴールドの付与は行うと発表された。
ビットゴールドに対応しない発表した仮想通貨取引所
テックビューロ、ビットバンク、ビットトレードは、ビットコインゴールドに対応しないと発表しました。対応できない理由に以下の可能性があるためとしています。
しかし、ビットコインゴールドの懸念がすべて解消した場合には、付与と取り扱いを始める可能性があるとも発表している。
ビットコイン分裂要因
ビットコインキャッシュの分裂結果
2017年8月1日のハードフォークでビットコインと分裂したビットコインキャッシュを理解するのが早い。
ビットコインキャッシュもビットコインゴールド同様に採掘者（マイナー）への報酬を増大させる目的を持ちつつ、ビットコインでは1MB（メガバイト）だったブロックサイズを8MBまで拡張させた暗号通貨です。
ビットコインキャッシュ分裂後の結果は、ビットコインキャッシュをマイニングするマイナーが集まらず取引承認速度が遅くなり、挙げ句の果てにビットコインと比べた報酬効率の悪さが目立ってしまいました。
ビットコインマイナー対ビットコイナー
ビットコインマイナー（採掘者）の目的は、資産価値のある仮想通貨を多く掘りあてる事に尽きます。これがPoWを採用している仮想通貨の中で最も資産価値の高いビットコインに採掘者があつまる理由です。
言い換えると、ビットコインではくても資産価値のある仮想通貨であればなんでもいいから掘りあてるという事です。ビットコインキャッシュは、ビットコイン以外に自らの稼ぎを増やそうとしたのが事の発端になります。
対して、仮想通貨の資産価値を決めるのは、投資家や仮想通貨ホルダーです。投資家は当然のごとく、採掘者の稼ぎに影響される事はありません。投資家から見た場合のビットコインキャッシュは様々な要因を加味した上で、投資対象条件には当てはまらなかったという事になります。
ここで重要なのは、採掘者（マイナー）と投資家の利害が必ずしも一致するとは限らないし、一致した場合にのみ、その仮想通貨は発展していく可能性があるという事です。
ビットコイン界隈の利害関係者
ビットコインに限らず、仮想通貨にはいろんな人物が登場します。情報収集するで、登場人物がどの属性に属しているかを把握しておくと、今後自分がどのように立ち回っていけばいいのか、わかりやすくなります。今年や最近仮想通貨を始めた方に関しては、この情報をしっかり押さえておきましょう。
ビットコイナー（ビットコインユーザ）
投資家は、儲けられそうな通貨やタイミングを常に探しており、最終目的は投資による収益を上げる事です。儲けるために、SNS（ツイッター）やブログを活用して仮想通貨の魅力を語ったり、自ら保有している通貨の分析情報を公開し、一人でも多くの賛同者を募ろうとする動きがあります。
個人的な意見となりますが、投資家が好む仮想通貨は、「簡単」「便利」という要素が強い仮想通貨です。もし、仮想通貨がご年配の方でも簡単に扱えるようになれば、iphineと同様に仮想通貨を持つ人は爆発的に増えるでしょう。しかし、仮想通貨の購入や送金などの取引、秘密鍵の管理を誰でも出来るとは到底思いません。仮想通貨は、まだまだ素人に理解出来るほど簡単ではないという事です。
便利という点においては、個人的にCOMSAやNEO、Wavesなど互いのブロックチェーンに侵入できる技術に興味を持っています。現段階では、どの技術が世の中に広がっていくのか見当がつきませんが、より高性能かつ簡単に操作できる仮想通貨が支持される事は間違えないと予測できます。
コア開発関係者
開発コア関係者は、自分たちが開発した通貨が世の中に広まる事。合わせて、自分たちが保有する通貨の価値が高まる事を目的としています。投資家と目的がほぼ一致しているので、賛同できるプロジェクトに出会った時には利害関係が一致は一致します。
以下の動画は、Liskが日本に来日し、ミートアップを行った動画です。
日本の個人投資家と開発者が共同で理解を深め合う事で、プロジェクトの広がりが強くなります。
ビットコインマイナー（採掘者）
採掘者は先ほど記述したとおり、採掘によって多くの仮想通貨を掘りあてる事が目的です。ここでは割愛させていただきます。
仮想通貨取引所
仮想通貨取引所は、取引の時に発生する手数料で成り立っているため、仮想通貨を利用する方々にたくさんトレードをしてもらう事が目的となります。市場が大きく揺れると取引が活発になるため、将来的な可能性があり、価格変動が激しい通貨の取り扱いを増やす動きをとります。仮想通貨取引所は、下落トレンドの通貨でも儲けを発生させる事ができるため、投資家や開発コアの人と利害が一致しにくい傾向にあります。
政府
中央銀行であれば、円やドル、ユーロなど、国が決めた通貨によって成り立っていますので、彼らの目的は現行の法定通貨を守ることです。今まで法定通貨を使っていた人々が仮想通貨を使うようになってしまえば、中央銀行の存在意義が薄まるだけでなく、通貨の価値が減少し、やがては使われなくなる可能性もでてきます。
そのため、各国の中央銀行にとって、法定通貨以外の通貨は敵です。各国政府は仮想通貨を規制したり、仮想通貨との共存を目指しつつ、今後どのように対応していくのかを議論しています。また、中央銀行だけではなく、証券を扱う証券会社も中央銀行同様に、株式市場に流れている資金が仮想通貨市場に流れる事を懸念しております。
マイニングを牛耳る中国
下図は、ビットコインのハッシュレート（採掘速度）を表した図です。
ハッシュレートが大きければ大きいほど、採掘量も多くなります。上位にある企業のほどんどが中国企業となります。
中国勢が強い理由は、２つあります。１つは、電気代が世界一やすいという事です。日本だと1Kw（キロワット）あたりの電気量は20-30円程度で購入できますが、中国は1Kw4円で購入できます。日本の電気量価格と比べると、おおよそ５分の１になります。
中国勢がマイニングに強い理由２つめは、コンピューターの製造技術が高いという事です。中国には、マイニングに必要なチップ（ASIC）メーカーがたくさんあります。また、スーパーコンピューターの技術も高く、処理速度でここ数年連続で世界１位をとっています。
今後、分裂の可能性
マイニングの計算処理において、悪意のある組織が51%以上占めない限りは、ビットコインは発展し続けると考えています。仮想通貨が通貨たらしめるものは、プロジェクトを開始してから現在までの長い時間と技術だと思うからです。
ブロックチェーンよりもすごい技術が登場すればビットコインは使われなくなりますし、５１％攻撃をしかけられても同様に結果になります。しかし、それらの致命的な事象が起きない限りは、これまでの長い時間ビットコインが存在してるという事だけで、信用に値します。でなければ、ビットコインよりも不便な法定通貨が信頼されている事が理解できないからです。
そして、今後もビットコインは技術が発展していくにしたがって、マイナーが存在し続ける限り分裂の騒動は出てくると思われます。それは、ビットコインだけではなくて、イーサリアムなど時価総額が多い仮想通貨順で可能性が高いはずです。
