この記事では以下の悩みや疑問を解決していきます。

    「投資を始めようか悩んでいる」
    「投資の判断基準はどこにある?」
    「どの銘柄に投資するべきかわからない」




私が考える投資の判断基準は4つしかありません。

それは、「投資適性」「情報量」「割安感」「成長性」の4つです。


投資判断基準「投資適性」

「投資適性」というのは、あなたが投資をするべきかどうかを判断する基準です。

この条件に見合っているなら投資を始めるべきですが、そうでないのであれば諦めるべきかもしれません。

私が重視する投資の適性判断は3つあります。

投資適性判断のポイント
  • 投資に興味があるかどうか
  • 投資をするための時間を確保できるか
  • 余剰金を用意できるか

投資に興味があるかを判断

投資適性を判断する上で最も重要なのが、投資に対しての興味や関心です。

労働で賃金を得ることに飽きている方や投資で億万長者を目指したい方など、投資に対してのモチベーションが高い方であれば、簡単にクリアできるはずです。

しかし、嫌いな科目が中々頭に入らなかったり、学校のテストが思うように点数がとれないのと同じように、投資への興味がなければ勉強効率が悪くて投資が上達することはありません。

これから投資を始める方は、投資に関する情報収集や投資ブログを読むことが楽しいと思えるかどうかで投資をはじめるかを判断するべきです。

もし、投資の勉強が苦痛に感じるのであれば、今のタイミングでは適性が低いと考えるべきです。


投資の時間を確保できるかを判断

投資に対するモチベーションが確認できたのなら、次は「時間」です。

社会人の方で残業の多い方や学校でも部活など帰りが遅い方など、いくら投資が好きでも時間の確保が難しい方は、まずは時間を確保する努力から始めることをおすすめします。


投資は難しいお金のゲームです。


ゲームにはルールがあり、そのルールは日々アップデートしていきます。

覚えたと思ったルールが次の日には使えなくなっていることもあり、毎日が勉強の連続です。

それが経済やビジネスに関わるお金のゲームの醍醐味であり、日々新しいプレイヤーが入れ替わります。

毎日1〜2時間、もしくは週末2日間で14時間以上確保することをおすすめします。


余剰金を用意できるかを判断

余剰金とは「明日なくなってもいいお金」のことを意味します。

余剰金とは、あなたの貯金額のことではありません。

生活資金や旅行や結婚資金など使う予定のある貯金を抜いた貯金額のことです。


投資はお金のゲームと言われており、この余剰金がたくさんあればあるほど有利になる(勝ちやすい)ゲームです。

余剰金が多いことにこしたことはありません。

もし、余剰金がない場合は以下の記事を参考に余剰金を作るところから始めましょう。

関連記事:貯金ゼロでも簡単!仮想通貨投資と節約術

ちなみに、余剰金ではなく生活資金や借金を使って投資をする事は絶対にお勧めしません。

同じ金額のお金ならなんの差もないと思ったら大間違いです。

投資は精神性も必要とされますが、余剰金以外のお金を利用する場合、必要以上に精神が削られ負けやすくなります。

つまり、余剰金以外を投資資金に回すにはNGです。


「興味」「時間」「余剰金」が揃っている方は投資をする適性があります。

では次のステップ「銘柄選び」に進みましょう。

銘柄選びで重要な要素が「情報量」「割安感」「成長性」の3つです。


投資判断基準「情報量」

投資する際の金融商品(銘柄)選びでは、どのくらい情報収集しやすいかという問題があります。

例えば株式投資で言えば、「日経平均」「ダウ」「ナスダック指数」や株式公開している企業の「財務諸教」「市場シェア」「新製品情報」などの情報がインターネットで入手することができます。

これらをファンダメンタル分析と言いますが、これらの情報を簡単かつ大量に収集できる金融商品を投資対象とするべきです。

その理由はいくつかあります。


情報メディアが豊富であるかを判断

情報量の多さは先ほど紹介したファンダメンタル指標と合わせて、情報メディアの数で計ることをお勧めします。

メディアはWEBサイトに限らず、雑誌や新聞などの記事でも構いません。

とにかく日常的に情報を提供しているサービス数多く存在していることが大切です。


その理由は情婦がたくさんあると1つの情婦を他の情報と比較して情報の正確さを判断するのに利用できるからです。

メディアはどうしてもPVや閲覧数を集めるために、誇張した内容や見出しを提供する特性があります。

しかし、複数の情報と照らし合わせることにより、その情報が正しいのか間違っているのかを判断することができます。

投資では間違った情報を判断材料にしてしまうと損失につながることも考えられます。


もう一つ、情報量が多い銘柄を投資対象に選ぶ理由は期待値が高いということです。

企業や個人がコストをかけて情報を紹介しているということは、その金融商品は活況であり今後も市場への参入者が入ってくる可能性が高いということです。

新しいプレイヤーが増えれば市場は大きくなり、利益を得られるチャンスも増えるということになります。


SNSの活況度合いを判断

金融商品の活況度合いはメディアの数だけでなく、SNSの投稿数やいいねの数でも計ることができます。

仮想通貨はtwitterやディスコード、テレグラムというSNSでも人気となっており、活発に情報交換がなされています。

金融商品はファンが多いほど値動きが起こりやすい傾向にあるため、まずはtwitterで投資したい金融商品の口コミや評判を探ることも有効です。


提供されるデータが正確であるかを判断

投資判断するにあたり参考となるデータは、当たり前ですが正確でなければいけません。

先行情報など不確定要素が大きいニュースほど投資判断を鈍らせ、損失につながりやすくなります。

仮想通貨では、各メディア以外にも金融庁から発表される情報も豊富です。

関連記事:仮想通貨の統計データ(2018年最新版)

投資の専門機関など、正確な情報を配信し続けている機関の有無で銘柄を選ぶべきです。

万が一、そういった機関がない投資商品であれば詐欺商品も疑う必要があります。


投資判断基準「割安感」

スーパーでの買い物で割引商品が売れるように、投資でも割安な銘柄に投資することをおすすめします。

投資では仮想通貨がいい例となりますが、投資では市場が盛り上がっている時(つまり割高になっている時)に購入する方が多く、コインチェック騒動や下落し続けている2018年12月現在で購入しようという方は少ない傾向にあります。


値上がりしすぎていないかを判断

値上がりしすぎていないかを計る方法は、テクニカル分析にある「RSI」や「ストキャスティクス」という指標を使うことで見極めることができます。

関連記事:仮想通貨(ビットコイン)チャートでのRSIの使い方
関連記事:仮想通貨FXで使えるストキャスティクスの使い方とRSIの違い

チャート分析を駆使して買われすぎている銘柄には、買うタイミングをずらすことも大切です。

逆に売られすぎていることもわかるため、割引セール中のような相場に出会った際は投資を開始することをおすすめします。


売られすぎている時がチャンス

チャート分析で売られすぎていることがわかったとしても、下がり続けている銘柄に投資する勇気は相当なものと感じる方もいるかもしれません。

株式投資で言えば、リーマンショックやユーロ危機、ITバブルなどの事件により株価は大きな値下がりを記録した後、多くの個人投資家は株式市場から離れていきました。

しかし、ウォーレン・バフェットなどブロの投資家は株価が暴落している時期に株を買いあさっています。

不況や不祥事事件により本来の価値以上に株価が値下がりすることは、投資にとっては購入のチャンスです。

仮想通貨においてもコインチェックやZaifなどのハッキング事件によって仮想通貨の信用と価格は暴落していますが、投資と考えると今がチャンスとも言えます。


投資判断基準「成長性」

最後に投資判断としてみる指標は金融商品の「成長性」です。

成長性を計ることは未来予測と似ており、簡単なことではありません。

金融商品に関連する技術、世界経済の動向、時代や人種の特性などあらゆる情報を加味して考察する必要があります。


本当に面白いと思えるか

ただひとつ、シンプルに成長性を計る指標として有効だと思うことは金融商品が面白いと思えるかどうかです。

私は仮想通貨のブログを更新していますが、仮想通貨の使われる技術やプロジェクトが面白く、今後同じ興味をもってくれる方が増えると信じています。

為替や株式、先物などの金融商品も面白いと思った人が多く存在したために現在までの市場規模に成長しているのは間違えありません。

あなたが興味を持った金融商品の成長性を計るためには、本当に面白いかどうかで決めることも有効です。


既存の法律や税制問題に対応できるか

大きな成長性が期待できる場合でも既存の法律や税制によって成長性を阻害されることがあります。

例えば非常に便利な自動車を開発しても道路交通法に抵触すれば、日本の車道を走ることができません。

また、どんなに画期的な新薬が開発されたとしても、厚生労働省の許可なく市場で売ることできません。

画期的な技術は今までにない新しいルールを作ることも多く、そのルールが現状の法律に対応していないケースもあります。

その場合、時代にあった法律に改善していくことが必要となりますが、それが国や政府に認可されるか否かが投資判断するにあたって重要な指標となります。