この記事では以下の悩みや疑問を解決していきます。

    「ビットコインはどこまで下がる?」
    「下がり続けるビットコイン市場はこれから上がる?」




仮想通貨ビットコインが大暴落した2018年

2017年に高騰したビットコインは、2018年に大暴落を記録しました。

ビットコイン急落

2018年1月に起きたコインチェックのNEM不正流出事件やICO詐欺、ETF承認の延期などを理由に仮想通貨に対する期待が冷めていくと同時に、市場価格も大きく下落していきました。


仮想通貨ビットコインのはどこまで下がるか

底なしのように下がり続けるビットコインですが、底がみえないようで実は底があったりもします。


仮想通貨ビットコインは60万円前後が底値だった

ビットコイン底値60万円

上のグラフは2018年1月から12月までのビットコインチャート。

2018年は価格が暴落するたびに60万円の青いラインに近づくと価格が反発し、上昇しているのがわかるはずです。

これは60万円を底値にして、市場に参加する投資家がこれ以上下がららないだろうと読んで、ビットコインを買い直していると言えます。

しかし、そんな状況が1月から約10ヶ月間続いた後は60万円の底値を割り込む事件が起こります。


仮想通貨ビットコインは30万円より下がらない?

ビットコイン底値32万円

上記は2018年11月から12月までのビットコインチャートです。

ビットコインは11月14日に60万円の価格を割って、12月15日には32万円を記録しました。

32万円台まで下がったのは、2017年9月に中国がICOを禁止したことにより仮想通貨市場が急落したとき以来の水準となっています。


中国のICO禁止と仮想通貨取引所の規制により仮想通貨市場は一時険悪なムードとなりましたが、50万円近くあったビットコイン価格が30万円を底値にして下げ止まり、その後一気に70万円台まで価格が高騰する結果となりました。

もし今後も仮想通貨市場にとってマイナスな要因が続くのであれば、32万円の底値を下に突っ切る可能性もありますが、プラス要素があればその限りではありません。


今後仮想通貨・ビットコインが暴落する理由

2018年11月にビットコイン価格が60万円の底値を割った理由は以下の要因が大きいと考えられています。

仮想通貨・ビットコインが暴落する理由
  • ビットコイン先物取引による売り圧が影響
  • ビットコインETFが認証されない不安感
  • 主要仮想通貨(BCHなど)の分裂

2018年11月に仮想通貨が暴落したのは上記の要因がもっとも注目されています。


ビットコイン先物取引による売り圧が影響

CMEやCBOEで提供されるビットコイン先物取引は機関投資家などの参入により、2018年第1四半期に比べて第3四半期は41%も取引量が増加し、平均取引量は25,265BTC(約180億円:72万円時)となっています。

ビットコイン先物でも仮想通貨FXにおいても、2018年は売りトレンドが非常に強く、ショートポジションを取る投資家がほとんどだったため、それが市場への売り圧につながり、11月に大きな暴落を起こした要因につながります。


ビットコインETFが認証されない不安感

アメリカの証券取引委員会(SEC)が2018年6月にビットコインETFの承認ルールを提案したことによって、国内の大手投資信託企業が一斉にSECへビットコインETFの申請を開始しました。

最短では、CBOEが9月にビットコインETFの承認が降りる可能性があることがアメリカの情報メディアで報道されましたが、結局現在も延期を繰り返しており、結果は2019年以降に持ち越されることとなりました。

2018年にもビットコインETFが開始し、年末の仮想通貨相場が盛り上がることを期待していた仮想通貨投資家の期待を裏切る結果となり、それがビットコインの売り圧へとつながったと推測できます。


主要仮想通貨(BCHなど)の分裂

2018年11月にビットコインキャッシュ(BCH)がSVとABCに分裂し、ビットコインと名のつく通貨がまた増加しました。

分裂によりビットコインのマイニングプールや仮想通貨取引所は新たな設備投資を強いられたため、保有しているビットコインを売却した可能性もあります。

さらに主要仮想通貨が分裂したことによって、発行上限が決まっているビットコインの価値が薄れたと感じる投資家も少なくないはずです。

法定通貨の資産価値を担保するための避難通貨として捉えられいたビットコインや仮想通貨ですが、法定通貨と同じように無尽蔵に通貨の枚数を簡単に増やせる構造が売り圧へ影響した可能性が高いとされています。


これらの要因が2019年以降も続けば、正直ビットコインの32万円の底値は突き破られる可能性は高くなっていきます。

32万円の底値が破られた場合、その下の底値は18万円付近となります。

18万円まで一気に下がってしまうと、全盛期から考えれば資産価値が10分の1以下となる事態です。