仮想通貨ICOでLEVEL MAX!!

明日なくなってもいい飲食代くらいの資産でハイリスク・ハイリターンなICOに挑むブログです。他にも仮想通貨界隈で起こった出来事などを掲載していきます。

仮想通貨の下落相場が続いてますね。

1月12日相場

さあ、そろそろ主要通貨の買い増しどきじゃないでしょうか。


去年のビットコインのトレンドを見ると、1月12日が底値となって、その後上がり相場になっているのでひょっとしたら今日あたりから買い注文が流れ込むかもしれません。

1月仮想通貨爆買いの可能性

アメリカ企業のボーナス時期があるという事です。特にウォール・ストリートで働く人々がリスクの高い金融商品に投資する傾向があるとの事で期待が高まっています、


日本のボーナスは年二回というのが一般的だと思いますが、アメリカのボーナスは、日本と違って年4回ボーナスの時期が存在し、四半期ごとに成績を評価するという制度が一般的です。

そのため、年4回の爆買いチャンスがあるとのことですが、年始1回目が期待できるかもしれません。

韓国の仮想通貨取引禁止法案で買い相場になる可能性

韓国政府内で法務部の朴相基長官が新年記者懇談会で「法務部は基本的に取引所を通じた仮想通過の取引を禁止する法案を準備中」と発言した事により、南国大手仮想通貨取引所Bithumb(ビッサム)で仮想通貨の市場価格が急落しました。

個人的な見解としては、中国同様にこの仮想通貨を利用して経済的な成長に利用する目的で、完全な撤退をするわけではないという見解が強い。規制はあくまでも草コインや詐欺コイン被害を抑制し、より効率良く投資を運用するためのルール作りに過ぎないと見ています。

しかし、市場は政府からの発言により起こされた混乱が下落相場につながり、韓国勢が一時撤退すると完全に日本人とその他の国の買い注文のタイミングを作ってくれたということになる。



相場はどう動くかはわからないものです。

この後、イーサリアムの開発状況に進展があれば、アメリカからの資金は相当流れる可能性もあれば、ビットコインの開発にほとんど進捗がないため、停滞がさらに長く続く可能性もあります。

投資は自己責任で楽しむものなので、1月どう動くかは一人一人で考えましょう。

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2017年はビットコイン決済をビックカメラやHISなどの大手企業がが導入し、2018年は仮想通貨ブームに乗って、独自トークンを検討する企業が続々と増えてきました。

海外の例でいうと、ロシアでハンバーガーチェーンを展開する「バーガーキング」が仮想通貨Wavesを利用し、独自トークンを発行しています。


日本企業でもメリカリLINEがアプリケーション内に仮想通貨決済の導入を進めており、独自トークンも検討中とのこと。

サービス企業が独自トークンを発行する場合、今まで利用していた独自ポイントのような利用方法が一般的です。しかし、この方法ではCCCが展開するTポイントや楽天が展開するRポイント程度の市場規模しか狙えません。


その理由は、地理的な制限があるからです。例えば、LINEは日本や他のアジア圏の国では使われているものの、世界を見渡すとWhatsAppやwechatの方が普及しているため、全世界中のコミュニケーションアプリの市場に入り込む事は出来ません。

もっと規模を小さくすると、家電を購入する場合、普段アマゾンで購入してる人はアマゾンしか利用しない傾向が強く、楽天市場を使う人、ヨドバシカメラに行く人と、人それぞれ購入方法が分かれます。 もし、アマゾン、楽天、ヨドバシカメラなどで共通で使えるポイントがあれば、それが一番利用される事になるはずですが、企業が違うため、楽天市場を利用している人はヨドバシカメラのポイントが不要になります。


つまり、サービス企業が展開する独自トークンはビットコインやイーサリアムと違って、商圏がかなり制限されてしまうため、投資の対象には全くなりません。

おそらく、日本人はポイントが好きな人種なので、すべてのポイントを管理できるブロックチェーンが出てくるか、仮想通貨Wavesを使う事になるはずです。

Wavesであれば、独自トークンをブロックチェーン上の取引所でビットコインに換金する事も可能なので、ロシアのバーガーキングのようなスタイルが発展するかもしれません。

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メリカリが2017年11月にメルペイを設立し、2018年中に仮想通貨交換業登録を目指すと発表されました。

現在展開しているメリカリ(CtoCフリーマーケット)の決済手段として、主要仮想通貨銘柄を利用する予定とのこと。

これが可能になれば、メリカリに出品する側は、断捨離感覚で自分がいらなくなったものを販売する事でビットコインを得る事ができるようになります。


メルカリは、個人で月商数百万円稼ぐ人がたくさんいるとききますので、もし、その人たちが仮想通貨で代金を受け取る場合は、メリカリで流通していた日本円が仮想通貨に流入するだけでなく、流入した事によって仮想通貨市場の価格が高騰し、仮想通貨で受け取った代金の価値がさらに上昇するという事になります。


今までメルカリを利用していた人にとっては、メリットだらけのお話ですね。

一番大きいのが、メルカリで商品を売った時に発生する儲けは、余剰資金になりやすいという事です。腹いて稼いだお金ではなく、処分しようと思った時に湧いて出た泡銭なので、仮想通貨で運用する資金としてはうってつけなんですよ。


正直今年は、買いすぎた服や家具を今から整理整頓し、メルカリに出品できる商品を用意しておこうと思います。


1万円を1BTCで売りますみたいな不当なレートで換金しようとする行為がが簡単に行えるとマズイですし、メリカリの運営側は、出品される商品等については、今まで以上に厳しいレギュレーションを敷く必要があるかもしれません。

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airdropの正解はあるんでしょうか。

Airdropとは

利用アカウントを増やしたり、システムの利用者が増える事で通貨自体の価値向上を図ったりする目的で、無償で通貨を配る事です。


以前、ブログ記事で紹介したByteballという仮想通貨もAirdrop(無料配布)をした通貨の一つです。


Byteballは仮想通貨として非常に優秀で、イタリアでは既に実店舗の支払いに導入されていたりします。

通常の支払い以外にも、条件をつけて支払いを行う事ができるため、いろいろなシーンでの活用が期待されていました。

そのため、Airdropを開始した当初は、これから価値があると考えてAirdropに参加したり、Byteballに投資したりする人が増え、価値が0,01BTCから0.34BTCまで約34倍成長していきました。


Airdrop期間中も開発は当然進んでいます。


しかし、配布過程後半に近づくにつれてByteballの価値はどんどん下がっていきます


個人的な観点で予想すると、配布量が決まっていたので受け取れる通貨の量が少なくなるにつれて、ビットコインや他の仮想通貨に変更する量も減り、旨味がないと判断したユーザが多かったんだと思います。

つまり、Byteballの機能やプロジェクトに純粋に参加したわけではなく、ただの金融商品としてしか見ていない人の参加が多かったという事です。


仮想通貨のAirdropは詐欺の手口に利用されやすく、判断するのが難しいですが、2018年1月にもは配布をするプロジェクトがあります。


仮想通貨「ETHLend」です。

ETHLendは以前ブログ記事でも書いていて、お金の融資を行うブロックチェーンサービスです。

融資プロジェクトなので、先にエアドロップしたほうが食いつきやすいという事でしょうか。いろいろな意図はあるはずですが、個人的にはあまり流行る気がしてません。


オリジナルトークンを使って何かを解決(ソリューション)するものがあればいいのですが、結局このプロジェクトも金融資産を増やすだけの目的にしかならないような気がしていて、Byteballと同じような結果を招いてしまう予感がします。


たとえば、お金をばらまく行為をしたアカウントが評価されてさらに資産を集めやすくするプロジェクトや通貨を集めた分だけ面白いゲームに参加できるとか、

仮想通貨を使用する事で何か得をしたり、権利を行使できたりするシステムであれば、airdropして利用ユーザを増やすメリットが生まれるし、相乗効果で通貨の価値が上がっていくのではと思います。

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2018年は草コインが相当増えてますね、時価総額が高い通貨であってもプロジェクトが怪しいのが結構でているように思います。

そこで、あくまで個人的な見解のもと、2018年生き残れる仮想通貨はどれかというのを予測してみました。

評価軸としては、あんまり記事が長くなっても読みづらいので、問題解決力だけに絞って考察していきます。

なぜ、問題解決力かというと、たくさんの問題を解決出来る仮想通貨は生き残るし、逆にただの金融商品としての価値しかない仮想通貨は消えていくと考えるからです。さっそく、ランキング形式で発表していきたいと思います。



1位:NEM(XEM)

NEMが解決するべき問題は、貧富格差です。


世界トップ8人の資産が、世界の約36億人分の資産と同じ」というのはご存知でしょうか。

ビル・ゲイツ(マイクロソフト社創業者)、アマンシオ・オルテガ(ZARA創業者)、ウォーレン・バフェット(投資家)、カルロス・スリム・ヘル(メキシコの実業家)、ジェフ・ベゾス(Amazon創業者)、マーク・ザッカーバーグ(Facebook創業者)、ラリー・エリソン(オラクル創業者)、マイケル・ブルームバーグ(前ニューヨーク市長)が上位8名となります。

資本主義経済なので、ビジネスの競争に勝った人に富が集中するのは当然という考えを否定するつもりはないのですが、配分量において格差が激しいという事です

生まれ育った環境や先天的な理由によって格差が存在し、同じ人間でありながら選べる選択肢に大きな格差がありすぎるのが現状です。


NEMはPoIというシステムによって経済への参加活動に応じて報酬を与えるシステムを構築しています。また、自分の価値観に従ってオリジナルトークンを制作したり、SNSでXEMやトークンを相手に与えたりする事もできます。

こういったNEMのアプリケーションを通じて、今までは資本主義のルールに縛られて成功できなかった人たちが、自分の価値観に従って積極的に新しい経済に参加していく事で富を獲得する事ができるようになります。

2018年では、テレビに映る芸能人や、実業家、投資家、大企業の重役など限定された職業につかなければ得る事ができなかった資産が、もっと多くの選択肢の中から手段を選び、実行する事で大きな資産を得られる可能性が高まります。

つまり、貧困格差がある以上、NEMは発展し続けるわけです。



2位:イーサリアム(Ethereum)

イーサリアムが解決するべき問題は、手数料や銀行などの金融機関にかかるコストです。


お金を引き出したり、預けたりするのに手数料をとらないと金融ビジネスって成り立たなかったのが現状です。

今後は、ブロックチェーンとスマートコントラクトを使えば、銀行やATMにかかっていた販売管理費、技術費などのすべてのコストを削減できるので、ごくわずかな手数料(GAS)だけで、お金のやり取りを行う事ができます。


銀行や税務署、証券会社はもちろんですが、会計士や人事も含めてお金に関するお仕事をしている人は、ブロックチェーンありきの仕事か全く違う仕事を求められるようになります。

つまり、会社は経費を極限に抑えられうだけでなく、組織的にもコンパクトになるし、営業や開発など本来の活動に注力できるようになります。

イーサリアムが発展する事で、世の中のありとあらゆる金融コストや手数料が削減される未来がある以上、イーサリアムは高い確率で生き残るし、価値は上昇し続けます。



3位:ビットコイン(BTC)

問題解決するべき問題は、お金のデジタル化です。


ブロックチェーンが提唱されて、ビットコイン以外にもいろんな暗号通貨のプロジェクトがたくさんできていますが、仮想通貨はまだまだ発展途上で、正解は出ていませんし、成功もしていません。

成功は、先進国を含む各国の政府が一同に仮想通貨を認めて、銀行や政府機関や税金などのシステムに導入される事です。

しかし、ブロックチェーンはまだまだ問題も多く、ブロックチェーンに似た技術もたくさんあるので、未来の金融システムとしてどれが正解なのかまだ模索中という段階です。


将来、仮想通貨として生き残るには、いかに時代の変化に対応できるかという事が1番だと思っています。

ビットコインは仮想通貨の基軸通貨でありながら、実証実験媒体としてハードフォークを繰り返しながら変化に対応できる要素を持っています。

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なんと、あのXVGより時価総額の高いRaiBlocks(XRB)が注目度No1の仮想通貨取引所であるbinanceに上場されると公式アカウントで発表。

RaiBlocksを調べようと思ったら公式サイトのサーバーが落ちてて、よく調べられなかったのですが、取り急ぎ「取引承認にかかる手数料が発生しない」「ByteballやIOTA同様にDAGが導入されたシステム」という特徴があるようで、ここ直近1カ月間で100倍程度の成長をしている仮想通貨プロジェクトです。

間違いなく今後も注目されるプロジェクトですね。

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bitfinexに上場となる0x(ZRX)は今日の相場が高騰してますね。

前日比160%成長ですよ。

やっぱり取引所上場のニュースは去年と同様に高い確率で価格が高騰しています。仮想通貨市場では当たり前になってきていて、160%成長といってもピンと来てない方も多いと思いますが、100万円投資したら1日で60万円稼げてたってことですからね。


どうですかサラリーマンの皆さん。働くのが本当にいいのか、考えちゃいますよね。

そういう次元なんです、もう。


その他、上場が決まった通貨でSpankChain (SPANK)は123%、Basic Attention Token(BAT)は115%、FunFair(FUN)とDecentraland(MANA)が107%成長をしています。


取引所の上場銘柄は公式サイトかツイッターアカウントで報告される事がほとんどなので、目を光らせておくといい事があるかもしれません。

ただし、取引所への登録に時間がかかる事がほとんどなので、注目したい通貨がある場合はあらかじめ取引所への登録は済ませておきましょう。

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高騰した通貨って暴落しやすいですよね。

つられて買う人が多いし、売るタイミングを決めてないからちょっと勢いよく下がると、身の危険を感じて売りに走ってしまうんでしょうね。あと、そもそも大きく儲けようと思っていなくて、短期的にもでちょっとした金が入ればいいや的な考えの人。

なので、今まで静かだった相場が急に高騰すると、下がる時も一気に下がって元の価格に近い状態に落ち着きます。


つい先日、リップルが時価総額2位のイーサリアムを抜きましたが、結局1月9日時点では3位に落ち着いていて、価格も少しずつ前の価格に近くなってきました。

つまり、自分が持っている仮想通貨であってもすごい勢いで高騰しているからといって喜んでいると、下がるときは一気に下がるので精神がやられます。底値で購入できている人は別かもしれませんが、高騰しても喜んではいけません。

一番いいのは、徐々にゆっくりと価格が上がっていく事でしょう。今のビットコインくらいのペースがいいかもしれません。


草コインで一発逆転を狙っている人は、大変ですね。

人間なので高騰すると儲けようという欲が出てもう少しホールドしようと思っていると、急に相場が暴落してマイナスに転じたりします。

短期間で売ろうと思っていても、なかなかタイミング良く相場は動いてくれないので、買うタイミングよりも売るタイミングは結構難しいですよ。


とにかく、底値が更新されるように気長にゆっくりまって相場とある程度距離をとっておく方がいいかもしれません。

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世界の大手仮想通貨取引所のひとつである「bitfinex」が新しい取り扱い通貨を発表しました。



新通貨はBAT, ZRX, FUN, MANA, SPANKの4通貨が上場。


こういう情報って案外重要で、上場後に通貨の価値が10倍、20倍と上がっていく事があるんですよね。短期的に儲けたい人は情報把握が必須。

もし、長期投資ても投資先に迷っていたり、あと一歩で購入に踏み切れない通貨を判断するときに、取引所の上場銘柄を参考にするのも有効だと思います。

海外仮想通貨取引所ツイッターアカウント一覧

いち早く情報を掴むには、公式サイトを漁る方法もあるのですが、効率がいいのはツイッターアカウントをフォローしておく事だと思うので、海外の主要取引所のアカウントを以下に記載しておきます。(一応、更新されてないアカウントとかは省いたし、英語や韓国語表記でも翻訳を使えば読み取れるので大体の人に利用できるはずです。)

海外仮想通貨取引所ツイッターアカウント一覧
取引所名 URL
Bitfinexhttps://twitter.com/bitfinex
Binancehttps://twitter.com/binance_2017
OKExhttps://twitter.com/OKEx_
Bittrex https://twitter.com/BittrexExchange
BTCChttps://twitter.com/YourBTCC
HitBTChttps://twitter.com/hitbtc
Bitstamphttps://twitter.com/Bitstamp
Poloniexhttps://twitter.com/Poloniex
Ethfinexhttps://twitter.com/ethfinex
Coinonehttps://twitter.com/coinone_info
coinbasehttps://twitter.com/coinbase


すべてのアカウントをフォローするといいと思いますし、あとは日本の仮想通貨取引所も合わせてフォローしておきましょう。

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dragonchainという仮想通貨はご存知でしょうか。

dragonchainは、2017年11月2日にICO時点で1DRGN = 0.000009376236828BTC(938Satoshis)でしたが、2ヶ月後1月7日時点では0.0002896BTC(28,960Satoshis)とおよそ30倍に成長した銘柄でもあります。時価総額は1月8日時点で、100万ドル(43位)に位置しています。

dragonchainは以前紹介したQtumと同様にブロックチェーンのオープンソースで、「既存の制限されているシステムとは異なり、実際のビジネスユースケースにおいて、真に安全でスケーラビリティが高いブロックチェーンアプリを実現する」のために、以下のような機能を実装しています。


    1. ビジネスデータ運用
    2. スマートコントラクトと収益化のシステム
    3. スケーラビリティの高いAWSでのサーバーレスなシステム
    4. 汎用性の高いプログラミング言語(Java、Python、NodeJS、C#)を採用

プロジェクトチームにAmazon Paymentsでの経験を持っているEileen Quenin氏という人物がいて、WEBサイトにも「最初の統合はAmazon AWS上で行われ、Googleや他のプラットフォームに従うことが期待されます。」と記載されており、将来性が高いことをアピールしています。(引用元:https://dragonchain.zendesk.com/hc/en-us)

ブロックチェーンのオープンソースはdragonchainだけでなく、NEOなど他にもたくさんのプロジェクトが存在します。そして、それらを使った分散型アプリケーション

(Dapps)の種類が多ければ多いほど、実績が証明され、インフラとしての価値が高まっていくのですが、NEOで既に20以上のアプリケーションが排出されているため、後発のdragonchainは、そられと差別化した特徴がなければ、今後生存していくことは難しいでしょう。

また、プログラミング言語であるjavaScriptの採用は仮想通貨プロジェクトLiskでも既に行われているので、対応言語とオープンソースという2つの点において、先駆者たちとどう対抗していくかが今後の見どころです。

個人的な見解として、将来は複数のブロックチェーンを相互の運用することが当たり前になっていきます。リップルのような分散台帳を利用するのではなく、全く異なる種類のデータやデジタル資産をクロスさせたり、ブロックチェーン上の取引所(DEX)を介して、やり取りがシームレスに行われるべきだと思っています。

その点において、進んでいるプロジェクトはイーサリアム、NEM、Wavesあたりかなと思っています。どれも汎用性が高く、今後ビジネス上でのブロックチェーンの運用方法において正解を出しやすいインフラだと考えるからです。

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