仮想通貨ICOでLEVEL MAX!!

多くの人が楽しく仮想通貨投資を始められますように、仮想通貨関連の情報をお届けするブログです。

マルチシグ(multisig)とは?

マルチシグは「マルチ・シグネチャ」の略称です。

シグネチャ(Signature)とは、セキュリティ用語でいう「署名(しょめい)」を意味します。

通常シグネチャはシングルシグネチャと呼ばれており、一人が1つの鍵を持って署名することで、ロックが外れる仕組みを指します。


マルチシグとは、ロックを外すために「複数の鍵を使う仕組み」のことを指します。

鍵は通常3つ以上用意され、全ての鍵を揃える必要はなく設定次第で2つ以上鍵を所有していればロックが外れる仕組みが一般的です。(ポイントは1つではなく、2つ以上の鍵を用意しなければいけない点です。)


例えば、5つの鍵が用意されたマルチシグは5つの中から2つ揃えば、ロックが外れる仕組みをとることが一般的です。

家や自動車の鍵は複数あっても、どれか一つあればロックを外すことができますが、仮想通貨関連で使われるマルチシグは複数ある鍵の中から2つ以上揃えないとロック解除ができないのが一般的です。


マルチシグの活用例

マルチシグは仮想通貨取引所で採用されることが増え始めてきています。ただし、現状で模範となる使い方をしている取引所はほとんどありません。

活用例としてのお手本は「マルチシグ・エクスクロー」があげられます。

エクスクローとは、取引の安全性を保証する仲介サービスのことです。詳しくは以下の記事を御覧ください。

関連記事:エクスクローとは

例えば、ショッピングサイトで「買い手が代金を支払い、売り手が商品を納品する」という一連の取引にマルチシグを組み込んだ場合を想像してみましょう。

マルチシグの鍵は、買い手、売り手、ショッピングモールがそれぞれ1つずつ保有しています。

買い手は、代金を支払って商品を受け取るには「売り手」もしくは「ショッピングモール」の署名がなければ商品を受け取ることができません。売り手は、代金が支払われた場合のみ署名し、商品を発送すれば代金を回収できないというリスクが発生することはありません。

反対に、売り手が買い手から料金を受け取るには「買い手」もしくは「ショッピングモール」の署名がなければ代金を受け取ることができません。買い手は商品が確認できた場合のみ署名し、代金の支払いを済ませば、商品が送られてこないというリスクが発生することはないということになります。

さらに発展した展開を考えると、買い手もしくは売り手が不正を腹たいた場合、不正を働いていない側とショッピングモールが結託をすれば、不正利用している売り手もしくは買い手のロックを外して商品および代金を回収することが可能となります。


マルチシグのメリット

マルチシグの最大の利点は、セキュリティの向上です。仮想通貨で言えば、自己資産をより安全に保護できるということです。

仮想通貨取引所はマルチシグによって複数の鍵を別々のサーバに保管します。もし、ハッカーがロックを外すには複数箇所のサーバーにアクセスする必要があり、ハッキングの難易度が劇的に上昇します。

さらに、ユーザが一つの鍵を紛失もしくは、ハッキングによって盗難にあったとしても他の用意されておる鍵を使えば自己資産を保護することが可能となるわけです。


マルチシグのまとめ
  • マルチシグは「マルチ・シグネチャ」の略称
  • マルチシグとは、ロックを外すために複数の鍵を使う仕組み
  • マルチシグによって、ハッキングの難易度が向上
  • マルチシグは資産消失リスクをヘッジする

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日本ブロックチェーン協会(JBA)の目的

  • 仮想通貨及びブロックチェーン技術の健全なるビジネス環境と利用者保護体制の整備を進めることで、我が国の産業発展に資すること
  • 国内での仮想通貨ビジネス振興及び課題解決の自主ガイドラインの制定及び施行
  • ブロックチェーン技術の社会インフラへの応用、政策提言
  • 上記目的を達するための仮想通貨及びブロックチェーン技術を利用し事業を行う事業者団体として設立

日本ブロックチェーン協会(JBA)の概要
項目 詳細
名称一般社団法人 日本ブロックチェーン協会
英語表記Japan Blockchain Association
略称JBA (ジェイ・ビー・エイ)
設立日2014年9月12日
住所東京都港区赤坂3-5-5 ストロング赤坂ビル8階
代表理事加納 裕三(株式会社bitFlyer 代表取締役)
理事ジェシー・パウエル(Payward Japan株式会社 代表取締役)
理事仲津 正朗(株式会社Orb 代表取締役)
理事上田 祐司(株式会社ガイアックス 代表執行役社長)
監事和田 晃一良(コインチェック株式会社 代表取締役)

日本ブロックチェーン協会(JBA)の事業内容

    ▶︎ブロックチェーン技術の社会インフラへの応用、政策提言
    ▶︎仮想通貨交換業者向けガイドラインを作成、監査
    ▶︎ブロックチェーン関係省庁(経済産業省、金融庁、消費者庁、警察庁、国税庁 等)や関係団体(全国銀行協会等)との連携及び意見交換
    ▶︎ブロックチェーン事業者間の交流・情報交換・勉強会の開催
    ▶︎仮想通貨及びブロックチェーン技術を利用して、新規事業化する法人への支援
    ▶︎国内でのPRなどのブロックチェーン関連イベントを主催
    ▶︎海外のブロックチェーン事業者団体との情報交換や連携
    ▶︎国内の仮想通貨事業者団体及びブロックチェーン関係団体との情報交換や連携

日本ブロックチェーン協会(JBA)の会員メンバー

日本ブロックチェーン協会(JBA)の会員は「JBA仮想通貨部門」「JBAブロックチェーン部門」「JBA賛助会員」「JBA準賛助会員」4種類に分かれます。

会員数は多岐にわたります。詳細は公式サイトをご確認ください。

ブロックチェーン協会(JBA)がコインチェックからの不正送金に対してコメントを発表

コインチェック株式会社からの仮想通貨の不正送信について

当協会では、2014年10月より関係会員同意の下、コールドウォレットの整備等を内容とする自主基準を制定しておりましたが、コールドウォレットの整備が遅れたことが今回の不正流出の原因であったとすれば大変遺憾です。しかしながら、コインチェック社の本日付リリースにおいて迅速に補償方針が示されておりますので、その内容も踏まえて、同社が、適時・適切に利用者保護を図ることを期待いたします。

また、金融庁から各仮想通貨交換業者代表者への注意喚起も踏まえて、当協会は、改めて仮想通貨部門会員に向けて注意喚起を行うとともに、サイバー攻撃の可能性も踏まえたセキュリティの状況確認及び更なる対策を求めております。

今後、当協会では、仮想通貨交換業者のセキュリティ確保を適切に行うべく、本件を踏まえたセキュリティに関する情報の周知を行った上、より厳格な自主規制を制定し、会員への遵守を求めていく所存です。

引用元:http://jba-web.jp/archives/20180127_coincheck_issue

要約すると「3年前からコールドウォレットにしろと言ってただろ!なんで実施してないんだ!」って事です。

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日本仮想通貨事業者協会の目的

一般社団法人日本仮想通貨事業者協会(JCBA)は、仮想通貨ビジネスをはじめるにあたり、テクノロジー・会計・レギュレーション・商慣行などの面から意見交換を積極的に行い、業界の健全な発展を目指すために設立されました。


日本仮想通貨事業者協会の会員メンバー

日本仮想通貨事業者協会の会員は「正会員」「準会員」「協力会員」3種類に分かれます。

2018年5月現在の正会員は以下のとおりです。

日本仮想通貨事業者協会の正会員
  • 株式会社マネーパートナーズ
  • ビットバンク株式会社
  • 株式会社ビットポイントジャパン
  • QUOINE株式会社
  • SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社
  • 株式会社フィスコ仮想通貨取引所
  • コインチェック株式会社
  • BTCボックス株式会社
  • テックビューロ株式会社
  • GMOコイン株式会社
  • ビットトレード株式会社
  • バイクリメンツ株式会社
  • 株式会社DMM Bitcoin
  • みんなのビットコイン株式会社
  • 株式会社ビットアルゴ取引所東京
  • 株式会社Xtheta
  • Bitgate株式会社

日本仮想通貨事業者協会の勉強会

日本仮想通貨事業者協会では、2015年12月9日より定期的に勉強会が開かれています。会員メンバー以外でも公式サイトから勉強会への申し込みは可能です。

また勉強会の内容は実施後、公式サイトに公開されます。以下は第一回目の記事になります。

外部リンク:【グッドウェイ】仮想通貨サービスの導入に向けて専門家および金商取引業者の担当者が一堂に集まる、「金商取引業者向け仮想通貨ビジネス勉強会」開催!(FinTech関連)

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二段階認証とは

二段階認証とは、ログインIDとパスワードの入力と合わせて、数十秒間だけ有効な6桁の数字を入力してから特定のサービスにログインする方法です。

1段階目にログインパスワード入力後、再度数字を入力することから「二段階認証」と言われています。

仮想通貨取引所では基本的にこのシステムを採用していますので、絶対に利用しましょう。

もし対応していない取引所であれば、そもそもその取引所を使わないと判断すべきです。それくらい仮想通貨取引をする上で超重要なシステムと言えます。


ニ段階認証の役割

仮想通貨に限らず、不正に個人情報を仕入れて資産を盗み取る悪人(ネット犯罪人)は無くなりません。

万が一、取引所へのログインパスワードを盗まれてしまった場合はすぐに取引所に預けていた資産が全額盗まれることになります。

しかし、ニ段階認証を設定しておけば、ログインパスワードを入力しただけでは操作することはできません。ニ段階認証を設定したデバイス(スマホ、もしくはPC)が犯人の手元になければ数十秒間ごとに変化するパスワードを当てることはほぼ不可能です。

ニ段階認証のセキュリティが高いことから、顧客資産を保護する条件にもニ段階認証が必須としている取引所があります。


以下は、コインチェック社の公式HPに記載されている内容になります。

国内初、ユーザーアカウントへの「不正ログインにかかる損失」を最大100万円まで補償。取引所Coincheckにおける「なりすまし」補償を開始

当社は、運営する仮想通貨取引所「Coincheck」にて二段階認証を設定しているユーザーアカウントを対象に不正ログインされたことによって被る損害を補償いたします。ユーザーは、二段階認証の設定をすることにより不正ログインによる被害の可能性を未然に防ぐとともに、万が一不正ログインによる被害が発生した場合においても、コインチェックによる補償を受けることが可能です。 

補償対象は、「Coincheck」のユーザーアカウントに不正ログインされたことによってユーザーが被る、いわゆる「なりすまし」による損害です。なりすましによる損害については、1回の請求で最大100万円を補償額と致します。

引用元:https://corporate.coincheck.com/2017/06/01/4.html


ニ段階認証の設定アプリ

ニ段階認証アプリと言っても、種類は1つではありません。

    ニ段階認証アプリ3選
  • Google  Authenticator:Google公式のニ段階認証アプリで、最もメジャー。
  • IIJ SmartKey:格安SIMを展開するIIJの提供(日本製)しており、エクスポート機能搭載
  • Authy 2-Factor Authentication:全て英語ですが複数端末に同期、バックアップ可能。

それぞれ特性はありますが、もし迷われたのであれば解説ブログ等も多い「Google  Authenticator」を選択してみてください。

設定方法はどれも簡単です。インストールすればすぐに使えます。


ニ段階認証の落とし穴

ニ段階認証はセキュリティ面で非常に有効な手段ですが、デメリットもあります。

それは、2段階認証アプリを設定した端末(スマホ)を紛失してしまうと、ログインができなくなるということです。

そして、機種変更しても同様の現象が起こってしまうんです!!!(何も知らずに機種変更するのは超危険です!)


しかし、このデメリットは対策次第で解決することができます。


ニ段階認証のデメリットを解決する対策1:バックアップを取っておく

対策の1つ目は、取引所内で表示されるニ段階認証のQRコードを複数台のスマホ(もしくはタブレット)で読み込んでおくことです。

すると、ひとつのデバイスが紛失したり、機種変更したとしてももう一台のデバイスからログインすることが可能です。


ニ段階認証のデメリットを解決する対策2:QRコードをオフラインで保存しておく

対策の2つ目は、取引所内で表示されるニ段階認証のQRコードと16桁のバックアップキーを紙に印刷しておくことです。

ここで重要なのはスクリーンショットした画像をPCの中に残さないことです。

万が一ウィルス感染やハッキングされた際にPCの中に保存していると盗まれる危険性があるからです。

紙にQRコードとバックアップキーを保存しておけば、新しくスマホを購入したときでも後から再度ニ段階認証を設定し直すことが可能です。


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仮想通貨USDTとは

USDTとは「U.S dollar Tether」の略称で、アメリカドル(USD)にペッグ(価値が同等になるように調整)した仮想通貨となります。

仮想通貨USDTの概要
項目 詳細
シンボルUSDT
公開日2014年10月6日
システムProof of Reserves
公式サイトtether.to
ホワイトペーパーWhitepaper.pdf

仮想通貨USDTがアメリカドルと同等の価値である仕組み

運営母体であるTether LimitedがProof of Reserves(PoR)というシステムによって新規のTether(テザー)を発行したり、法定通貨の管理をすることによって、1USDT≒1USDというほぼ等価が崩れることはありません。

この仕組みを利用して、仮想通貨が暴落する直前の避難先として、USDTを保有する投資家も存在します。


通貨別BTCボリューム

Bitcoinの通貨別ボリュームではUSDTは、日本円とドルについで3番目のシェアとなり、全体の17.22%を占めています。(2018年5月21日現在)

通貨別BTCボリューム

その多くは、BiINANCEとOKExによって取引されている状況です。

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Wallet(ウォレット)とは

ウォレットとは、仮想通貨を保管する場所です。

ビットコインはウォレットの中に保管されているので、日本円でいう銀行口座のようなものと捉えていただければ間違えありません。


ウォレットの種類

ウォレットにはいくつか種類があり、大きくわけると以下の通りになります。

ウォレットの種類
ウォレット種別 説明
取引所取引所を開設と同時に作られるウォレット
ソフトウェアPCやスマホにインストールするウォレット
ウェブ(WEB)MEWのようにWEB上にウォレットを開設し、秘密鍵は別に個人で管理するウォレット
ハードLedger nanoやTrezorなど専用端末ウォレット
ペーパー紙媒体にウォレットアドレスと秘密鍵を印刷するウォレット

取引所のウォレットリスクは結構高め

上記でご紹介したウォレットの中で、最も資産の流出リスクが高いウォレットは「取引所」のウォレットです。


仮想通貨は秘密鍵(プライベートキー)というパスワードがないと資産を動かすことができませんが、取引所では、ログインIDとパスワードだけで資産を動かせるため、ほかのウォレットよりも容易に資産を盗むことが可能です。

2018年1月26日に起きたコインチェック社のNEM不正送金事件にあったように、取引所はハッカーに常に狙われ続けておりハッキングリスクも高く、取引所運営が何かしらの容認で経営不振になったとしても仮想通貨の引き出しが保障されているわけではありません。

もちろん、2段階認証やログインIDやパスワードをオフラインで保管しておく対策当然必要ですが、取引所へ大きな資産を保管するのは現時点ではあまりおすすめできないことです。


おすすめはハードウォレット

仮想通貨資産を保管するのに、もっともおすすめできるのは「ハードウォレット」です。

ハードウォレットは、資産を移動させるとき以外常にオフラインに保管されているので、ハッキングやウィルス感染のリスクが低いのです。

かつ、端末本体が故障、粉砕、盗難にあったとしても、別の端末でリカバリーをかけることができるので、間違ってトイレに落としてしまった場合でも復元可能です。

関連記事:ハードウォレットを失くしてしまったら、仮想通貨は戻ってこない?
関連記事:LEDGER NANO Sを公式サイトで購入する手順
関連記事:仮想通貨のハードウォレットは中古品は絶対NG、公式サイトから購入する事

おすすめしといても結局は自己責任

最後にいろいろおすすめしておいてですが、取引所のウォレットはリスクは高いですが利便性も高い特徴があり、ハードウォレットもウィルスに感染したPCに接続してしまえば資産流出のリスクがあることから、結局のところどのウォレットに保管してもリスクはゼロにはなりません。


盗難以外にも、自分の操作や管理ミスで資産を取り出せなくなったりすることもあるので、その辺をしっかり勉強しておく必要があるのです。

仮想通貨で儲けるならそれなりの対価(知識)が必要ということになります。

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マイニングとは

Bitcoin(ビットコイン)のように、銀行や国など中央集権的な機関が存在しないシステムには「適正に通貨のやり取りが行われているか」を第三者が監視する必要があります。

すべての取引を監視することによって、報酬を得る役割をつくるのが「マイニング」です。


マイニングはビットコインに限らず、イーサリアムやほかの仮想通貨でもマイニングを必要とする仮想通貨プロジェクトはたくさんありますが、ビットコインのマイニングを実行している人を「ビットコインマイナー」と呼びます。


マイニングの種類

マイニングには、一人でマイニングを行う「ソロマイニング」と集団でマイニングを実施する「マイニングプール」というやり方があります。

関連記事:マイニングプールとは。仕組み、シェア率を比較。

マイニングはコンピュータマシンの性能と電気コストの観点から集団で行うマニングプールの方が確実に報酬を効率良く稼げると言われています。


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Bitcoinの原論(ホワイトペーパー)は、サイファーパンクに掲載されたことによって世界に拡散しました。


簡単に説明すると、「Cypherpunk(サイファーパンク)」とは、1992年から始まったメルマガ活動(インテルの暗号化電子メールシステム)です。

コンセプトは、暗号化技術を世界に広めることで、プライバシーが守られる世界に変えていくというものです。

配信される内容は、数学、暗号学、計算機科学、政治、哲学などあらゆる学術的な内容が掲載され、非常に活発な活動となっていきます。

Torの開発者、政治活動家「ジェイコブ・アップルバウム(Jacob Appelbaum)」やウィキリークスの設立者、拒絶可能暗号技術の発明者「ジュリアン・アサンジ(Julian Assange)」などメーリングリストには錚々たるメンバーが名を連ねています。


サイファーパンクの理解をさらに深める書籍

暗号化 プライバシーを救った反乱者たち


ハッカーに関する本で有名なのスティーブン・レビーが暗号技術を一般の読者向けに解説したノンフィクション本です。

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仮想通貨カフェ&バーCOINS

項目 詳細
住所大阪府大阪市浪速区日本橋4-7-26ワンダー3ビル3F
NEM以外の決済方法BTC、BCC、ETH、MONA、LSK、LTC
NEM決済開始時期2018年5月12日


炭火焼肉たむら蒲生本店

項目 詳細
住所大阪府大阪市城東区中央1-8-30
NEM以外の決済方法BTC、BCH、JPY(日本円)
NEM決済開始時期2018年4月20日


鈴木酒店

項目 詳細
住所静岡県静岡市駿河区豊原町9-20
NEM以外の決済方法BTC,MONA,BitZenyなど全20種類
NEM決済開始時期2018年1月26日

ただ、おふくろが店番の時は対応できないという注意書きもありますw オンラインショップもあるみたいなので、要チェックですね

詳細は鈴木酒店さんのブログをご覧ください。

外部リンク:仮想通貨での決済をはじめました♪

いか焼き庵 頂

項目 詳細
住所東京都中野区大和町1-66-4
NEM以外の決済方法MONA、JPY(日本円)
NEM決済開始時期2018年1月10日


nem bar

項目 詳細
住所東京都渋谷区円山町1-2 UKフラッツビル3F
NEM以外の決済方法BTC、MONA、JPY(日本円)
NEM決済開始時期2017年12月7日

暗号太郎さんが仮想通貨界隈に貢献できることは何かないかということで運営開始されたお店が「nem bar」です。

内装もコンクリートと黒で統一感があり、リアルタイムで仮想通貨の価格が確認できる大きな大画面が設置されていて、仮想通貨を感じることができるリアルスポットです。

オープン直後、NEM財団の元副代表ジェフ(Jeff McDonald)や、をInside NEM運営するアレクサンドラ氏、コインチェック元代表の和田氏も訪れており、仮想通貨界隈では大変な盛り上がりを見せています。


詳細は暗号太郎氏のブログをチェックしてみてください。

外部リンク:nem bar オープンしました。

サンタルヌー赤坂ベルギービール

項目 詳細
住所東京都港区赤坂2丁目13-8赤坂ロイヤルプラザ2F
NEM以外の決済方法BTC、BCH、MONA、JPY(日本円)
NEM決済開始時期2016年6月28日

世界初のNEM決済は942XEMのピザでした。


仮想通貨NEMを購入して、NEM決済ができるお店にいってみよう

いかがでしたでしょうか。

もしあなたの住んでいる近くにNEM決済できるお店があって興味を持たれましたら是非NEM決済を体験してみてください。

NEMを購入するなら日本の取引所のひとつでもあるZaifが一番おすすめです。NEMを手に入れてお店にいっちゃいましょう。


Zaif公式HPはこちら




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アメーバブログにてGACKT氏が仮想通貨投資を公開

2017-12-26 22:35:14に公開されたGACKT氏のアメーバブログにて、仮想通貨と投資の必要性を綴っています。

仮想通貨プロジェクトの名前は「spindle」

読みはスピンデルで、(糸を)紡ぐとか、軸という意味がありますが、命名の由来は不明です。

外部リンク:GACKT氏のアメーバブログ


spindle(スピンドル)は投資運用プラットフォームがテーマ

2017年12月現在でspindleの公式サイトを確認するとホワイトペーパーはまだ世の中に出ていませんでした。

公式サイトにあるキーワードは「投資、資産運用」「スマートコントラクト」「ブロックチェーン」の3つあるので、既に存在している「Cindicator(シンジケーター)」というプロジェクトと似たような方向性が感じられます。

2018年5月現在では、もちろんホワイトペーパーは公開されています。
https://spindle.zone/jp/?id=white-paper


プロジェクトチームに技術責任者が見当たらない

プロジェクトの中心にいる平井政光氏はブリオンジャパン株式会社という企業の社長です。 ブリオンジャパン株式会社はオンラインで金の先物取引を提供する会社です。他にもファンドマネージャーとしての経歴があり、先物や株などの投資関連のパイプを持っていると伺えます。

そのほか証券、銀行、法律、会計の経験をもつ人材がプロジェクトメンバーに加わっています。

1点だけ感じた事は、システムを作る担当(責任者)の名前が載っていないという事。ブロックチェーンはかなり複雑でシステムに落とすまでにかなりのコストがかかるはずですが、システムエンジニアの所在がわかりずらかったです。

もしかしたら、COMSAのようなICO支援プロジェクトに参加したり、ICOで集めた資金を使ってチーム(企業)を買収する可能性もあります。

外部リンク:bullionjapan公式サイト


マックスむらい氏もスピンドルの宣伝を協力

上記動画で企画の最後にスピンドルのイベント告知を行っています。


spindle(スピンドル)がYobitに上場後、価格が暴落




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